山本代表取締役が高齢者住宅新聞のインタビューを受け、弊社の中核事業であるグループホーム運営や海外事業展開について話しました。
山本は当インタビューで、
「運営棟数は300棟を目指していますが、質を高める取り組みに注力していきます。大きな方向性として掲げているのは『グループホーム運営事業者から認知症専門会社へ』。より専門的で質の高い認知症ケア・認知症予防を手掛けていく方針です。」と語り、今後のビジョンを示しました。
また、介護職員への想いとして
「介護職員は、社会的に意義深い必要不可欠な職種です。それを担っている人たちに様々な選択肢を提示するためにも、今後も多様な事業に挑戦します。職員一人ひとりの得意なことを活かしてキャリアを積めるような環境をつくっていきたいです。」 と話しました。
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（「高齢者住宅新聞」 7月5日号掲載 この記事・写真等は、高齢者住宅新聞社の許諾を得て転載しております。）
