健康診断は自費になるの？費用の比較やお得なケースを紹介します！

健康診断は年に1回の受診が推奨されています。
健康診断を受けることは、病気の早期発見・早期治療に役立ちます。

健康診断の費用は自費で支払う必要があるのでしょうか？
また、自費の健康診断の費用はどれくらいが相場なのでしょうか？

本記事では、健康診断は自費になるのかについて以下の点を中心にご紹介します。

• 健康診断は自費なのか
• 健康診断が自費になるケースは
• 自費の健康診断の費用相場とは

健康診断は自費になるのかについて理解するためにもご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までお読みください。

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健康診断とは

健康診断とは、身体測定や各種検査によって個人の健康の尺度を把握することです。
主な目的は、生活習慣病を始めとするさまざまな病気の早期発見・治療や、病気の予防などです。
出典：厚生労働省【健診 | e-ヘルスネット（厚生労働省）】

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健康診断は自費で受けるの？

企業（法人）が実施する健康診断の場合、健診費用は企業が負担します。
つまり自費で支払う必要はありません。

企業が健康診断の費用を負担する理由は、労働安全衛生法にあります。

【労働安全衛生法 （健康診断） 第六十六条】
事業者は、労働者に対し、厚生労働省令で定めるところにより、医師による健康診断を行なわなければならない。

簡単にいえば、企業は従業員に健康診断を実施することが法律で義務づけられています。
義務である以上、健康診断の費用は企業が負担するというわけです。

企業が実施する健康診断にはさまざまな種類があります。
以下で代表的な健康診断の種類をご紹介します。
出典：厚生労働省【労働安全衛生法に基づく – 健康診断実施後の措置について】
出典：厚生労働省【労働安全衛生法に基づく定期健康診断】

雇用時健康診断

常時使用する従業員（正社員）を新しく雇い入れるときに実施される健康診断です。
条件を満たせば、正社員だけでなく契約社員・パート・アルバイトにも実施されます。

雇用時健康診断が行われるタイミングは、入社後1か月以内が一般的です。
あるいは、入社前に実施されることもあります。

入社前に雇用時健康診断が行われる場合、費用は従業員の自費になることもあります。
自費になるかは企業によって異なるため、詳しくは担当者に確認するようにしてください。

定期健康診断

定期健康診断は年に1回行われる健康診断です。

対象者は、次の通りです。

• 正社員
• 無期契約または1年以上の有期契約（契約更新により1年以上になる場合も含む）の者
• 正社員の週の所定労働時間の4分の3以上働く者
• 週の労働時間が正社員の2分の1以上（努力義務）

定期健康診断は、条件を満たせば正社員だけでなくパート・アルバイトにも実施されます。
実施されるタイミングは企業によって異なります。

定期健康診断の費用は企業が負担するため、従業員側が自費で支払う必要はありません。

特定業務従事者健康診断

特定の業務に従事する従業員に対し、実施される健康診断です。

対象者は次の通りです。

企業は、上記に該当する従業員に対し、以下のタイミングで健診をする義務があります。

• 当該業務へ配置換えする際
• 6か月以内ごとに1回

健診項目は定期健康診断と同様です。
ただし、胸部エックス線検査については1年以内ごとに1回、定期的に行えばよいとされています。

海外派遣労働者健康診断

海外派遣する従業員に対して実施する健康診断になります。
具体的な対象者は、海外に6か月以上赴任する従業員です。
実施タイミングは、出国前と帰国後の2回です。

海外派遣労働者健康診断は、定期健康診断の代わりという位置づけになります。
定期健康診断は国内で働く方を対象にしており、海外赴任中の従業員は含まれないためです。

特に海外では、思わぬことで健康を損なうこともあります。
そのため出国前・帰国後の健康管理の一環として、海外派遣労働者健康診断が実施されています。

給食従業員検便

食堂または炊事場における給食の業務に従事する方に実施する健康診断です。
たとえば社員食堂や学校の給食スタッフなどが対象です。

検便とは便を採取する検査方法です。
感染症・食中毒の有無を調べられます。
たとえば赤痢菌・サルモネラ属菌・腸管出血性大腸菌血清型O157などを発見する目的があります。

給食従業員検便のタイミングは次の通りです。

• 大量調理施設：月に1回以上
• 学校給食従事者：毎月2回以上
• 食品製造従事者・飲食店経営者や従業員：保健所から指示があったとき

具体的なタイミングは施設などによって差があります。

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健康診断を自費で受けるのはどんな場合？

企業が健康診断を実施する場合でも、稀に費用が自費になることがあります。
自費になるのは、たとえば次のようなケースです。

• 企業指定でなく、個人で予約して健診を受ける場合
• 定期健康診断にオプションで検査を付け加える場合
• 人間ドック

定期健康診断は原則として企業が指定する医療機関・日時で受ける必要があります。
しかし、都合が合わず個人で健診を申し込む場合、費用は自費になることがほとんどです。

定期健康診断にオプション検査をつける場合も、費用は自費になる場合があります。
自費になるのはオプション分の費用だけで、基本的な健診項目費用は企業が負担します。

オプション検査の例には、以下のものがあります。

• 皮下・内臓脂肪（CT）
• 大腸検査
• 乳がん（マンモグラフィ）検査など

人間ドックの費用も、自費か企業負担になるかどうかは企業によって対応が異なります。
健診費用が自費になるかの詳細は、健診前に担当者に確認するようにしておきましょう。

健康診断が自費でなく保険適用になる場合は？

健康診断を自費で受ける場合、原則として保険は適用されません。
保険が適用されるのは、ケガ・疾病の診療・治療をする場合であるためです。

一方、健康診断は健康状態のチェックを目的とします。
ケガや病気をしているわけでなければ、健康診断に保険は適用されません。
ただし、一定の条件を満たすと健康診断でも保険が適用されることがあります。

以下で、保険適用になるケースを3つご紹介します。

再検査

健康診断で再検査になった場合は、保険が適用されることがあります。
理由は、再検査は病気の可能性が高い方に行われるためです。

病気の発見を前提とした再検査は、診察の一環とみなされます。
そのため、保険が適用されるというわけです。

再精密検査

健康診断で精密検査になった場合も保険が適用されます。
精密検査は、病気であることを前提に「なんの病気か」を特定する検査であるためです。

簡単にいえば、精密検査は診察・治療の一環にあたります。
そのため、保険が適用されるというわけです。

治療が必要な場合

健康診断で病気が見つかり、治療が必要な場合は保険が適用されます。
治療する場合、健康診断は診察の一環とみなされるためです。

健康診断は自費だといくらかかるの？

健康診断を自費で受ける場合の費用は、医療機関によって異なります。
健康診断は自由診療にあたるためです。

自由診療とは、保険が適用されない診療を指します。
自由診療の料金は医療機関がある程度自由に決められるため、料金が一定ではありません。

また、自由診療の健康診断は、医療機関によって検査項目にも差があります。
一般的には、検査項目が多いほど健診費用が高くなります。

今回は、東京・大阪・福岡で健康診断を自費で受ける場合の料金相場を紹介します。

健康診断自費｜東京

東京の一般的な健康診断の平均費用は8,000円です。
40歳未満の方は、7,000円以内で受けられる場合もあります。

健康診断自費｜大阪

大阪の健康診断の平均費用は5,000円ですが、検査項目が必要最低限に絞られています。
一般的な検査項目を備えた検診プランの平均費用は、8,600円以下です。

健康診断自費｜福岡

福岡の一般的な健康診断の平均費用は8,500円です。
検査項目を減らした簡易検査であれば、5,000円以下で受けられる場合もあります。

健康診断が自費の場合安いのはどこ？

自費の健康診断の料金を東京・大阪・福岡で比較します。

検査項目は医療機関によって異なりますが、おおむね次のようなものが含まれます。

健康診断自費｜東京

東京の健康診断の費用を医療機関別に比較します。
5,000円以下の簡易健診を受けられる医療機関も数多くあります。

健康診断自費｜大阪

大阪の健康診断の費用を医療機関別に比較します。

5,000円以下の簡易健診が充実しています。

健康診断自費｜福岡

福岡の健康診断の費用を医療機関別に比較します。
5000円以下で受けられる健診の多くは簡易検査です。

健康診断に補助金が出るケース

個別に健診を受ける場合や、オプションをつける場合、健診費用は自費になります。
しかし、場合によっては企業・保険組合などから補助金が出る場合があります。

補助金が出る検査項目には、たとえば次のようなものがあります。

• 乳がん・子宮頸がん検診
• 子宮頸がん検診
• 肝炎ウイルス検査

具体的な検査の種類は企業・保険組合によって対応が異なります。
補助金を希望する場合は、あらかじめ担当者に確認するのがおすすめです。

ただし、自由診療の健診費用は医療機関によって異なります。
どれくらいの費用が必要なのかも、健診前に確認するようにしておきましょう。

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健康診断が無料で受けられるケース

国民健康保険の加入者は学生を含めて、健康診断を年に1回無料で受けられます。
国保加入者を対象とした健康診断の内容は、自治体によって異なります。
また、健康診断は指定の医療機関で受ける必要があるため、確認するようにしましょう。

自治体によっては、特定の年齢の方を対象にした無料検診クーポンを配布しています。
国保加入者対象の健康診断の概要・無料クーポンの有無は、各自治体で確かめられます。
HPをチェックするほか、市役所などに電話で問い合わせましょう。

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健康診断の有所見率の改善

東京都労働局の調査では、定期健康診断の有所見率は上昇傾向にあります。
有所見とは、健康診断で異常な結果が出ることです。

一般的には、健康診断で有所見となった場合は、再検査・治療に進みます。
病気の早期発見につなげるためにも、健康診断は定期的に受けることが大切です。

健康診断を受けず、不調があらわれてから病院に行く方も多くいます。
しかし、不調があらわれてから受診すると、手遅れになる場合もあります。
たとえばがんなどは、ある程度進行しなければ自覚症状があらわれにくい病気のためです。

会社に勤めていない方は、年に1回の定期健康診断がありません。
そのため、自発的に健康診断を受けに行くことが大切です。

たとえ自覚症状がない場合でも、年に1回は自発的に健康診断を受けましょう。
出典：東京労働局【健康診断 の 種類（P6参照）】

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健康診断は自費になるのかのまとめ

ここまで健康診断は自費になるのかについてお伝えしてきました。
健康診断は自費になるのかについての要点をまとめると以下の通りです。

• 会社が実施する健康診断は原則として自費ではない
• 健康診断が自費になるケースは、人間ドックやオプションの検査を受けるとき
• 自費の健康診断の費用相場は、一般的な健診は8,000～10,000円

これらの情報が少しでも皆様のお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。