日常生活はほぼ自立しているけれど自分で行うのに不安がある。しかし、なるべく施設に通わず今の暮らしを維持したい。
「介護予防訪問看護のサービスを受ければ、良くなるの？」と疑問を持つことがあると思いますが、状態の悪化を防げる可能性があります。
今回は「介護予防訪問看護のサービス内容と費用」についての解説をしていきます。
- これから介護予防訪問看護を受けたい
- 介護予防訪問看護のサービス内容を知りたい
- 介護予防訪問看護で何ができるか興味がある
そんな方は、当記事の介護予防訪問看護のサービス内容と費用がおすすめです。
また訪問介護のリハビリについても紹介していますので、ぜひ最後までお読みください。
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介護予防訪問看護とは
介護予防訪問看護とは、要支援1・要支援2を対象に介護予防を目的としたサービスです。
訪問看護ステーションや病院・診療所から
- 保健師
- 看護師
- 准看護師
などが、家庭に訪問し、療養上のお世話または必要な診療の補助を行うサービスです。
介護予防訪問看護の目的は、あくまで支援で要介護状態になることの防止、あるいは状態がそれ以上悪化しないように身体機能を維持していくことになります。
利用条件としては、「日常生活上の基本動作がほぼ自立し、状態の維持もしくは改善の可能性が高い」要支援1・要支援2に該当する方です。
この条件に当てはまる方に対して、ケアプランに基づきサービスが提供されていきます。
ケアプランの作成は、市町村に設置している地域包括支援センターが作成を行い、その内容に基づいた個々に合う自立支援のサービスが提供されていきます。
また、医師の指示に基づき介護保険または医療保険を適用した場合の介護予防訪問看護の料金は、
- 訪問看護ステーション
- 病院または診療所
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護と連携
の施設ごとに金額が異なるため、こちらも当記事の後半でチェックしておきましょう。
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介護予防訪問看護のサービス内容
介護予防訪問看護は、要介護状態の悪化をできるだけ防ぐため医師の指示に基づいて、看護師が利用者宅を訪問してくれます。
高齢者が有する能力を考慮したうえで、それに応じて自立した生活を営んでもらえるようにサポートしていくことが第一の目標です。
そのために、介護予防訪問看護で提供されている介護サービスは、「身体介護」と「生活援助」などをメインとした内容が豊富にあります。
提供されているサービスの内容は
- 病状・障害の観察と判断、健康管理
- 食事・清潔・排せつのケア、水分・栄養管理
- リハビリ、日常生活動作の訓練
- 医療的なケア（傷や褥瘡〔床ずれ〕の処置、点滴や医療機器等の管理など）
- 家族の悩みの相談および、療養生活や家族への介護方法の指導
- リハビリテーション
- 認知症患者の看護
など上記のような、要介護状態になることをできるだけ防ぐための介護サービスです。
また訪問看護ステーション、病院から看護師、保健師が自宅へ来訪し「療養生活、看護・介護方法」に関する相談・助言をするサービスもあるのが特徴です。
多種多様なサービスから、利用者の意欲回復と自立した生活を送れるように支援します。
また介護予防訪問看護は、24時間365日対応しています。
利用料は割高ですが、緊急時の夜間や早朝、深夜の対応も可能です。
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介護予防訪問看護のサービスの対象者
介護サービスとの違いは、認定されている介護度で決められています。
介護予防サービスは、要支援1、要支援2に認定された方が対象です。
一方で要介護1～5の方は訪問看護が対象となります。
従って、介護予防訪問看護のサービス対象は要支援1、要支援2に認定された方です。
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介護予防訪問看護の利用料
ここからは、介護予防訪問看護の利用料について下記の表にまとめました。
- 訪問看護ステーション
- 病院または診療所
- 定期巡回・随時対応型訪問介護看護と連携
の3パターンを紹介していますので参考にしてください。
・訪問看護ステーション
| サービス費用の設定 | 利用者負担（1割、1回につき） |
| 20分未満 | 311円 |
| 30分未満 | 467円 |
| 30分以上1時間未満 | 816円 |
| 1時間以上1時間30分未満 | 1,118円 |
| 理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士による訪問の場合（20分以上） | 296円 |
・病院または診療所
| サービス費用の設定 | 利用者負担（1割、1回につき） |
| 20分未満 | 263円 |
| 30分未満 | 396円 |
| 30分以上1時間未満 | 569円 |
| 1時間以上1時間30分未満 | 836円 |
・定期巡回・随時対応型訪問介護看護と連携
| サービス費用の設定 | 利用者負担（1割、1月につき） |
| 訪問看護費 | 2,935円 |
訪問看護ステーションの職員体制
訪問看護ステーションの職員体制については、開業時に介護保険法に基づいた規定の設置基準と人員基準を満たした人員配置をしています。
なぜなら、各都道府県知事から「指定居宅サービス事業者」の認定が必要だからです。
職員体制については、「管理職、看護職員（看護婦・准看護師・保健師・助産師）以外に理学療法士、作業療法士、言語聴覚士」を一定数配置する義務があります。
具体的な人員基準の人数については、以下のとおりで
- 管理者（看護師、保健師で看護職員との兼務可）を1人配置する
- 看護職員（看護師、准看護師、保健師、助産師）を常勤換算で2.5人以上（うち1人は常勤）配置する
- 理学療法士、作業療法士、言語聴覚士を実情に応じた適当数を配置する
などの条件を満たすことで、訪問看護ステーションの職員体制は成り立っているのです。
出典：厚生労働省【訪問看護の基準】
訪問看護ではリハビリも可能
前述したとおり、訪問看護を行っているのは看護師、保健師だけではありません。
「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士」がリハビリ要員として配置されています。
なぜなら訪問看護の基準に従い、理学療法士、作業療法士又は言語聴覚士は、指定訪問看護ステーションの実情に応じた適当数を配置するよう決められているからです。
そのため、自宅でのリハビリを希望している方にもおすすめです。
訪問リハビリを行うにあたって必要な資格について知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
介護予防訪問看護まとめ
今回は、介護予防訪問看護のサービス内容と費用についてご紹介しました。
介護予防訪問看護のサービス内容と費用についての要点を以下にまとめます。
- 介護予防訪問看護のサービスは、要支援1、要支援2に認定された方が対象
- 訪問看護ステーションや病院から看護師が、家庭に訪問するサービスである
- 要介護状態への進行防止と、身体機能を維持する役割がある
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
