理学療法士は、主にリハビリに携わる仕事です。
どんな仕事にも良い面や悪い面がありますが、理学療法士はどうなのでしょうか。
そもそも理学療法士とはどのような仕事なのでしょうか？
経験者が語る「理学療法士はやめておけ」と言われる理由には、いったい何があるのでしょうか？
「理学療法士はやめておけ」、本記事ではそう言われる理由について以下の点を中心にご紹介します。
- 理学療法士の年収の中央値とは
- 理学療法士はやめとけと言われる理由について
- 理学療法士の転職とセカンドキャリアとは
理学療法士を検討中の方も、情報収集のために、ご参考いただけますと幸いです。
記事の後半では、理学療法士の仕事についてもまとめていますので、ぜひ最後までお読みください。
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理学療法士とは
理学療法士は「Physical Therapist」の略で、通称「PT」と呼ばれています。
怪我や病気などで身体が不自由な方に対して、リハビリを提供する仕事です。
主に「座る」「立つ」「歩く」などの日常生活に必要な基本的な動作の力を維持・向上させるために運動療法を施します。
この他にも、必要な際には電気療法や温熱療法などの物理療法が行われることもあります。
理学療法士の多くは病院などの医療機関で働いていますが、近年はこの他にも活躍できる場が広がっています。
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理学療法士の年収はどれくらい？
職業を検討する上で重要なのが、年収だと思います。
給料の水準が低いと、「やめておけ」と言われることもあるかと思います。そうならない為にも年収を知ることは大切なことです。
理学療法士の年収やボーナスなどの金額を以下にてご紹介します。
理学療法士の年収中央値は351万円｜月収換算で25万円
全体の理学療法士の年収の中央値は、351万円程度です。
月収に換算すると、25万円程度となります。
この金額は、他の医療従事者と比べると真ん中あたりになります。
医師や歯科医師、看護師よりは低く、歯科衛生士や栄養士、介護士よりは高くなっています。
この理由として、理学療法士に夜勤はなく、日中に活動することが挙げられます。
この他にもリハビリには診療点数の上限が決まっていることも要因の1つになります。
理学療法士がもらうボーナス｜60万円
理学療法士がもらう、年間のボーナスの中央値は60万円程度です。
ボーナスの男女差で言うと、男性よりも女性の方が低くなる傾向にあります
基本的には継続年数が上がれば上がるほど、給料は上がっていきます。
ですが女性の場合は、結婚や出産・育児などで休職することが多いため、結果的にボーナスも低くなります。
またボーナスの金額は勤務先によって基準が異なるので、あくまでも参考程度にしてください。
理学療法士バイトの時給の中央値｜1100円
バイトで理学療法士をした場合の時給の中央値は1,100円です。
これは地域や雇われる施設、経験年数によっても異なり、あくまでも全体の中央値になります。
都心部での理学療法士の時給の平均は、1,500〜2,000円程度です。
ちなみにリハビリを1時間行った際に得られる医療点数は、450〜600点になります。
つまり4,500〜6,000円の収益がリハビリ施設にあるということです。
理学療法士で年収1000万円以上を目指す人には開業がおすすめ
理学療法士で、さらなる年収UPを希望されている方は開業がおすすめです。
ただし、理学療法士は医師の指示のもとでリハビリ指導することが定められているので、厳密には開業権がありません。
独立して開業したい場合には、経営者になって会社を設立する方法があります。
独立すれば報酬の上限がなくなるので、年収1,000万円以上を目指せます。
ただしその分、売上も多く必要になるので、決して簡単な道ではないことを覚えておきましょう。
理学療法士は職場によって給料が異なる？
理学療法士はさまざまな場所で活躍していますが、職場によって給料が異なります。
以下で給料の相場を紹介していくので、参考にしてください。
病院
病院で働いている理学療法士の平均年収は、280〜400万円程度になります。
病院の場合は福利厚生が整っており、交通費や住宅手当が支給され、託児所が併設されていたりします。
勤務先の病院が、公立病院なのか民間病院なのかによっても給料には差があります。
例えば公立病院であれば初任給は低いのですが、継続するにつれて給料が上がります。
一方民間の病院では、初任給は公立病院に比べて高い水準に設定されていることが多いようです。
しかし継続年数による伸び率は、緩やかなことが多いようです。
クリニック
クリニックで働くのであれば、整形外科のクリニックが多くなるでしょう。
整形外科クリニックは、病院と比較すると給料を高めに設定しています。
ただし、経験年数などによって給料に差が出ることが多く、実績やスキルによって幅が大きくなります。
年収は実力に応じて300〜500万円程度になります。
介護施設
介護施設での平均年収は400〜500万円程度です。
医療施設などと比べると高い水準になります。
実務経験の年数が長い場合には、より好条件で契約してもらえることもあります。
現在の日本では急速に高齢化が進んでいるので、今後介護施設の需要が高まることが予想されます。
その結果、介護施設で働く理学療法士の給与が上がることを期待できます。
デイサービス
リハビリ特化型デイサービスでは、主に理学療法士が運動療法を施します。
そのため、病院と比較するとやや給料が高くなります。
給料には各施設で幅が大きく、約300〜500万円前後になります。
ボーナスや退職金がでない施設も多いので、契約前に条件を確認しておくことをおすすめします。
訪問看護
平均寿命が年々延びているため、医療サービスを受けながら在宅で生活している高齢者が増えています。
高齢者の自宅に訪問して行うリハビリでは、住み慣れた環境の中でより個別性に合わせたリハビリが行えることが利点です。
訪問リハビリでは、訪問数によってインセンティブ制度を設けている施設が多く、状況によっては年収600万円以上を目指すこともできます。
民間の企業
理学療法士の職場としては、民間企業で働くケースもあります。
民間企業は幅広く、どこで働くかによって大きく給料は異なり、年収を一概にお伝えすることは難しくなります。
民間企業の例として、スポーツ関連の施設やフィットネス施設、一般企業など、さまざまな職場が挙げられます。
勤務先によって雇用条件は異なるので、気になる民間企業があれば直接お問い合わせしていただき、交渉することをおすすめします。
理学療法士の年代別給料はいくら？
理学療法士の年収は勤続年数や年齢によって異なります。
退職金についても勤続年数によって異なるので、以下で紹介していきます。
理学療法士の初任給は21～23万円が相場
就職した施設によって異なりますが、理学療法士の初任給は21〜23万円程度になります。
手取りにすると16万〜18万円程度です。
この金額は、大卒のサラリーマンと比較すると、若干上回るものになります。
なお、給料は地域によっても差があり、地方よりは都心部の方が物価も高いので初任給も高くなる傾向にあります。
20代理学療法士の平均年収は355万円
20代の理学療法士の平均年収は355万円程度になります。
20代では最も年収の金額は低いのですが、全体で見ると20代の理学療法士が多くの割合を占めます。
医療従事者全体で見ると理学療法士の年収が低く感じられるのはこのためです。
20代は経験を積んでいく時期なので、年収は低くても将来のために何事も地道に取り組むといいでしょう。
30代理学療法士の平均年収は426万円
30代になると仕事に慣れてきてスキルアップし、後輩の育成に携わる機会も多くなります。
20代の頃と比べてやや昇給しますが、大きくは変わらない施設が多いようです。
これは働いているところが公立の病院なのか、医療法人などの民間の病院なのかによって異なります。
一般的にはサラリーマンなどと比べると、昇給率は低い傾向にあります。
40代理学療法士の平均年収は502万円
40代以降になると経験を重ねてキャリアアップする人も多いので、昇給の幅が大きくなります。
キャリアアップとは管理職になることだけでなく、これまでの知識や経験を活かして他の分野へ転職するといった意味合いもあります。
より好待遇・好条件の施設に転職したり、企業して会社を立ち上げたりする人もいます。
50代理学療法士の平均年収は557万円
50代になるとベテランとして管理職に就く人も多くなります。
職場によって異なりますが、管理職になると毎月2万〜5万円程度の役職手当が付くため、年収が上がるのです。
理学療法士で年収UPを目指すのであれば、管理職に就くことを目標とするのも1つの方法になります。
理学療法士の退職金は職場によって大きく異なる
理学療法士の退職金については、職場によって大きく異なります。
中には退職金の制度自体がなく、退職金がない施設もあります。
企業規模が小さければ小さいほど、退職金制度がない施設が多い傾向にあります。
1,000人以上のスタッフが働いているところでは、92.3％の確率で退職金制度が設けられています。
また退職金は、基本的には勤続年数によって定められています。
理学療法士の退職金は勤続3年で約14万円
理学療法士で退職金をもらうには、3年以上勤務している必要があります。
3年未満だと退職金制度がある病院でも、退職金が出ないことがほとんどです。
そのため、自己都合で退職する場合には注意が必要です。
勤続3年以上であれば退職金は平均14万円程度になります。
各施設によって退職金の金額には大きな差があるので、退職を考えている人は退職金をもらえる条件を確認しておくことをおすすめします。
理学療法士の退職金は勤続5年で約45万円
退職金制度のある職場では、退職金の金額は「退職金算定基礎額×支給率」で計算されています。
勤続5年であれば、退職金の平均は45万円程度になります。
給料が高ければ高いほど、退職金も高くなる傾向にあります。
ただし、理学療法士の給料は他の医療従事者と比べると高いとは言えないため、結果として退職金も低めになります。
理学療法士の退職金は勤続33年でも約211万円
理学療法士として33年間勤続したとしても、退職金の支給率が0.5〜1.0と低いことがあります。
そのため、長年勤めていたとしても退職金の平均は221万円程度になります。
一般の公務員などであれば退職金は1,000万円を超えるケースがほとんどです。
こうして比べてみると、理学療法士の退職金は非常に低いと言えます。
リアルな先輩の声9選
理学療法士の大変さを実感している経験者からすると、「理学療法士はやめておけ」という声を耳にすることもあります。
以下でリアルな先輩の声を紹介していきます。
スキルアップのために費用がかさむ
理学療法士はやめておけと言われる1つ目の理由は、スキルアップするために費用がかさむ点です。
例えばスキルアップのために院外の研修に参加したとします。
その費用は自腹になることが多いため、学びたい気持ちが強い人ほど費用はかさんでいきます。
福利厚生がしっかりしているような大きな病院では、病院側が費用を負担してくれたりもします。
そのため、就職や転職する際に事前に研修の費用の負担やスキルアップのための援助体制を確認しておくことをおすすめします。
知識をアップデートし続けるのが大変
「理学療法士はやめておけ」と言われる2つ目の理由としては、新たな知識を身に着けることが大変な点です。
医療は日々進歩しており、今までの常識がある日突然くつがえされることも少なくありません。
出産や育児などで産休や育休などを取得してブランクがあると、自信を失いやすくなってしまいます。
ブランクは長ければ長いほど、復帰後に慣れるまでの負担が大きくなります。
そのため、日々学習して知識をアップデートしておくことが大切になります。
業務後や休日を勉強に充てなければならない
「理学療法士はやめておけ」と言われる3つ目の理由は、プライベート時間を勉強のために充てる必要がある点です。
理学療法士は、さまざまな病気や怪我の人と接する仕事のため、学び続ける必要があります。
時には学会発表や研修参加で休日を返上し勉強しなければいけないことも少なくありません。
また、たとえ定時で仕事が終わったとしても、業務後に学習する必要があることも考えられます。
常に仕事のことばかり考えているとストレスがたまっていきます。
そのため、仕事とプライベートのバランスを上手くとることが大切です。
給料が安い
働く上で重要なのが給料面だと思います。
「理学療法士はやめておけ」と言われる4つ目の理由は、給料が他の医療スタッフと比較すると高いとは言えない点です。
さらに過去20年間の給料の水準は、医療従事者の中では理学療法士だけが低下しています。
これは診療報酬の改定などが影響しており、個人レベルではどうしようもないものになります。
診療報酬の点数には上限が定められているので、いくら頑張っても上限以上の収益は見込めないのです。
その結果、理学療法士一人ひとりあたりの給料は低水準となります。
昇給幅が少ない
「理学療法士はやめておけ」と言われる5つ目の理由は、昇給幅が少ない点です。
一般的なサラリーマンに比べて理学療法士の昇給率は低いと言われています。
そのため、経験年数を重ねて知識やスキルが身についてきたのにもかかわらず、給料が上がらないことに対してストレスを感じる方も少なくありません。
給料という目に見えた形での成果が感じられないので、中にはやりがいを失ってしまう人もいます。
理学療法士全体の昇給率が低いので、職場を変えるという選択肢よりは副業などで補うといいでしょう。
重要な役職には就けない
「理学療法士はやめておけ」と言われる6つ目の理由は、スキルがあっても若いうちに役職に就くことが難しい点です。
近年の日本では、年功序列よりも実力主義の考え方を取り入れる企業も増えてきています。
ただし、理学療法士の業界ではいまだに年功序列や終身雇用の考えが根強いのです。
そのため、論文発表や資格取得などで経験や技術を身に着けていっても、なかなか役職に就くことが難しいのが現状です。
役職に就きたいと考えている方は、長く勤める必要があることを覚えておきましょう。
個人の力だけではどうしようもできないので、新たな価値観が浸透するまでには、時間がかかると思っていた方が良さそうです。
人間関係が煩わしくなる
人間関係はどの職場にもつきものですが、理学療法士でも人間関係で悩む方は少なくありません。
対人間相手の仕事になるので、患者さんとの関係でストレスを抱える人もいます。
相性の悪い患者さんが相手だと信頼関係の構築が難しく、スムーズにリハビリが進まないこともあります。
特に施設などの長期間同じ利用者と関わる職場では注意が必要です。
それだけでなく、理学療法士同士の関係性で悩まれる方もいます。
看護師などのシフト制の仕事であれば、相性が合わない相手がいたとしても勤務が重ならなければ顔を合わせなくて済むこともあります。
しかし理学療法士の場合には常日勤がほとんどなので、毎日顔を合わせることになるのです。
このように人間関係がわずらわしい点は、理学療法士はやめておけと言われる要因になります。
サービス残業がある
理学療法士に関わらず、医療現場では予想外のことが起こりやすいのが現実です。
例えばリハビリ中に患者さんが急変し、追加で治療が必要な状態になるなどの状況が挙げられます。
このようなときには、通常業務以外に患者さんの対応に追われることが考えられます。
そのため、サービス残業が発生する可能性も考えられます。
最近では労働基準法の改正によってひと昔前と比べると、残業の時間は減ってきています。
ただし、ブラックな職場もあるので注意しましょう。
今後は供給過多で就職しづらくなる
国家資格と制定された当初は理学療法士の人数も少なく需要過多でした。
しかし、年々従事者の数は増加していき、現在は逆転して供給過多になっています。
この20年間での増加率は非常に高く、2040年には需要が供給の1.5倍にもなるといわれています。
こうなると、国家資格は取得したのにもかかわらず、就職先が見つからないということになりかねません。
「理学療法士はやめておけ」と言われる背景には、このような理由が挙げられます。
理学療法士は専門学校や大学で養成される
理学療法士になるためには、さまざまな道があります。
以下で紹介していきますので自分に合ったものを見つけてみてください。
理学療法士になるには国家資格取得が必須
まず、理学療法士になる前提として、国家資格の取得が必要になります。
「理学療法士及び作業療法士法」では、理学療法士の国家資格に合格すると、厚生労働大臣から免許が交付されることが定められています。
この国家資格の試験は誰でも受験できるわけではなく、一定の条件を満たしていなければいけません。
まずは理学療法士の養成学校に入学する必要があります。
以下で専門学校、4年制大学や3年制短期大学、特別支援学校などについて詳しく紹介していくので、ぜひご覧ください。
4年制大学
4年制大学ではよりレベルの高い知識を身に着けられます。
3年制大学よりも時間的余裕があるので、教育プログラムも充実しています。
また4年制大学を卒業すれば実際に理学療法士になった後の資格取得が有利になるといえるでしょう。
資格の中には4年制大学卒業が必須となっているものもあるので、スキルアップの際にスムーズにいくのです。
例えば「健康運動指導士」や「NSCA-CSCS」などの資格取得などが挙げられます。
3年制短期大学
理学療法士になるための3年制短期大学は現在全国に6校しかありません。
4年制大学は118校あるので比較すると非常に少ないことがわかります。
名前の通り、短期間で大学卒業レベルの一般教養が身に付き、さらに専門的な教育も受けられます。
専門学校と比べると、専門的な知識や技術を学ぶ単位数は少ないことが特徴です。
ただし幅広い講義を受講できるので、専門学校よりも自由度が高いといえます。
どこの学校にも言えるのですが、将来就職したい地域内にある養成学校を卒業した方が求人情報を取得しやすくなっています。
全国に数少ない3年制短期大学なので就職するときのことも考えて選択するのもいいでしょう。
3年制または4年制専門学校
理学療法士の専門学校には3年制と4年制のものがあります。
専門学校では、理学療法士に合格することに特化した教育が受けられます。
大学よりも専門的な授業や実技が深く学べるカリキュラムが組まれていることが特徴です。
そのため、理学療法士になりたいという明確な目標を持っている方にとっては相性が良い選択肢になります。
専門分野に集中して学べ、大学と比べて卒業までにかかる学費を抑えることもできます。
専門学校の数は大学などと比較すると最も多く、現在勤務している理学療法士の半数以上が専門学校を卒業しています。
特別支援学校（視覚障害者が対象）
視覚障害者の場合には、特別支援学校に通うことで理学療法士の資格を取得することが一般的です。
特別支援学校はひと昔前までは「盲学校」「ろう学校」「養護学校」などと呼ばれていました。
特別支援学校に3年間通って理学療法士の資格を取得する際の一例を紹介します。
1年次で基礎科目を学習し、2年次で臨床医学や理学療法を学びます。
そして3年次では、長期臨床実習や卒業研究が行われることが一般的です。
特別支援学校ではそれぞれの能力に合わせて熱心な教育を受けられます。
卒業後は他の理学療法士と同様に医療機関や施設などで働けます。
作業療法士の有資格者は養成校2年で受験資格を得られる
すでに作業療法士の資格を持っている人については、養成校で2年以上学べば理学療法士の受験資格が取得できます。
その後、理学療法士の国家試験を受けて合格すれば、理学療法士としても働けるのです。
養成校では一般教養や専門的な授業の他にも、臨床実習などがカリキュラムに組み込まれています。
養成校によって細かなカリキュラムが異なります。
そのため将来どのように働きたいか想像し、それに合った養成校を選択することをおすすめします。
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理学療法士の仕事内容はリハビリに関わること
理学療法士の仕事にはどのようなものがあるのか、以下で紹介していきます。
具体例を挙げて説明していくので、ぜひご覧ください。
運動療法
運動療法は、日常的によく行われるリハビリになります。
主に、足や腕などの関節を広げる運動や筋力を強くする訓練が行われます。
必要に応じて、体力の向上を図るよう運動する場合もあるでしょう。
具体例としては、歩くリズムや力を入れるタイミングを練習します。
運動療法することで、歩行や立ち上がりの動作がスムーズになります。
物理療法
物理療法は、温熱や電気、水流や寒冷を利用して行う治療方法です。
主な目的は、循環状態を改善して痛みの緩和を図ることです。
他にも超音波を利用して、関節周囲の組織を伸ばすことで、関節角度の向上を図るものがあります。
怪我をした際、症状が重いうちは歩行ができません。
このようなとき、運動療法はできないことを、物理療法で症状を緩和させることがあります。
動作練習
寝返りから起きる、立つ、歩くなど日常生活で使用される基本的な動作を練習します。
他にも自宅の環境を想定しながら歩いたり、立ったりを練習する場合もあるでしょう。
人それぞれ生活環境は異なるので個別性に合ったメニューが組まれることが一般的です。
そのため、手すりや介護ベッドを入れながら動作練習することもあります。
歩行練習
歩行練習は動作練習の中の一つです。
歩行練習ではまずは平行棒や手すりなどを使用して歩く練習します。
歩けるようになったら徐々に歩く距離を伸ばし、歩行数を少なくしながら効率よく歩く練習します。
歩行距離を伸ばすことで、体力の向上に繋がるでしょう。
他にも階段昇降など、自宅周辺の環境に合わせた歩行練習します。
麻痺の回復
麻痺は、脳や脊髄、抹消神経が何らかの原因で障害されることで起こる症状です。
麻痺によって、運動障害や感覚障害が起こる場合があります。
そのため、全身状態の回復に合わせて筋力を強くし、体力をつけるために運動することが一般的です。
さらに、筋力や体力に応じて、寝返りや起き上がりを練習することもあります。
必要に応じて麻痺した筋肉へ電気を通し、収縮を促すこともあります。
痛みの軽減
痛みの軽減は、運動療法や物理療法を使用して行われます。
運動療法では必要に応じて動作練習をするのですが、痛みの原因となる動作を分析し、関節を広げるように運動します。
高齢者などで筋力低下がみられる場合などには、筋力をつけるために運動する場合もあります。
また物理療法は、温熱や電気を使いながら、痛みの軽減を図ります。
関節可動域の拡大
関節の可動域は日常生活上で、とても重要です。
関節が固くなると、歩行で必要な関節角度が少なくなり、動作が行いにくくなります。
関節の角度を上げる方法としては、関節を動かす運動や超音波を利用するものなどが挙げられます。
超音波療法では、組織を温めることで関節が伸びやすくなることが特徴です。
高齢者の介護予防
高齢者が介護を受ける割合は、年々上がっています。
そのため、介護を受けなくても良い状態に身体機能を上げることが非常に大切です。
効果的にリハビリをすることで、介護を受ける高齢者の割合が低くなることが期待できます。
また必要時には理学療法士が自宅へ訪問し、自宅環境に必要な介護器具を選定することも可能です。
手すりなどを付けることで、より安全な生活環境を整えられるでしょう。
筋力強化でフレイル予防
フレイルは病気になっていないにもかかわらず、介護や支援が必要な状態のことです。
フレイルの予防には、筋力強化が必須になってきます。
筋力や体力をつけて、できるだけ介護する頻度を減らすことが大切です。
筋力を強化することで、日常生活が行いやすくなり外出頻度も増えてきます。
活動範囲が広がることで、家に閉じこもりがちな高齢者にとって良い影響がたくさんあります。
体力や筋力の向上だけでなく、気分転換や楽しみにも繋がり、精神的にも充実できます。
老若男女を対象にした健康増進
フレイルのような介護や支援が必要にならないように、若いうちからの運動が必要です。
運動することで、高血圧や糖尿病などの生活習慣病を予防し、死亡リスクを下げることができます。
また、筋力強化に繋がり、転倒予防にもなるため、できるだけ早いうちから運動しましょう。
運動すると、ストレス発散にも繋がるので、体だけでなく心も健康な身体へ導いてくれます。
生活習慣病に対する指導
生活習慣病とは、食事や喫煙、運動習慣により起こる病気の総称と言われています。
生活習慣病は、心筋梗塞や脳梗塞などの病気に繋がるため、運動や体操が効果的です。
また糖尿病の場合には、教育入院を必要とする場合もあるでしょう。
その際には、理学療法士から運動指導が行われる場合があります。
近年はコロナ禍で外出の機会も減り、生活習慣病が増加する状況が続いています。
そのため、こういった健康増進のためのリハビリは重要なものになるのです。
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理学療法士が活躍する職場は主に病院
理学療法士が活躍する場所は、主に病院など医療機関が多いのですが、近年では活躍の場が広がってきています。
以下で詳しく説明していくので参考にしてください。
病院・クリニック
病院では、怪我や病気などで日常生活に不自由を感じている方を対象にリハビリを施します。
主な業務内容としては、怪我や病気に関する状態を管理し、医師や看護師へ情報共有することです。
場合によっては、家族へ状況説明し、退院後の生活を援助する場合もあるでしょう。
クリニックでは、自宅で生活が送れる比較的動ける方が多く通院しています。
主に骨折や腰痛などで来院される方が多いので、骨折の管理や痛みの緩和を目的に、運動療法や物理療法を施していきます。
介護保険関連施設
介護保険関連施設とは、通所リハビリ施設や老人保健施設、訪問リハビリのことです。
病院やクリニックとは違い、介護保険を利用してサービスが提供されます。
基本的に病院から退院された方を対象に、リハビリを指導します。
主な業務は、退院後の生活環境に応じて、必要な動作を分析することです。
分析した結果をもとに、動作練習や筋力を強くするために運動をしていきます。
例えば、床ずれや関節が固まるのを予防するために、クッションを使って寝ている姿勢を整えます。
予防医療の現場
近年は高齢化が急速に進んでいるので、予防医療の必要性が高まっています。
予防医療の現場でも理学療法士が活躍しています。
例えば、市町村で高齢者の方を対象とした体操や認知症教室があります。
対象者は、外出頻度が減っている方や介護保険の必要性が高い方です。
各自治体からクリニックや病院へ依頼があり、腰痛や体操、認知症予防教室が行われています。
場合によっては、病院の受診を促すこともあるでしょう。
ケアマネージャや保健師と地域が連携し、高齢者を支援する場合もあります。
スポーツの現場
プロスポーツチームや学生チームへ同行して、怪我を予防や対処していきます。
理学療法士以外にアスレチックトレーナーの資格を保有しています。
スポーツによる怪我に対してリハビリを施し、競技へ復帰をサポートします。
各競技には特性があるので、それぞれのスポーツに特化した理学療法士がいます。
また、病院で勤務しながら、このようなスポーツの現場で活躍している理学療法士も多くいます。
民間企業など産業の現場
医療機関以外に、一般の民間企業で働く理学療法士もいます。
例えば社会福祉協議会、医療機器メーカーなどの医療現場以外で働くことが可能です。
現場の知識を理解しているため、クライアントや企業への提案が行いやすいでしょう。
また、理学療法士として今まで培ってきた知識や技術が、転職活動時に有利に働く場合があります。
医療現場以外で働きたい方にはおすすめです。
教育現場
理学療法士の中には、教育現場で活躍する人もいます。
教育現場では、大学や専門学校などで学生を指導する立場として働きます。
各専門科目について講義や実技を用いて、学生に指導していくことが主な業務内容です。
対象者が学生のため、医療現場で働いていた際に後輩に指導することが好きだった方にはおすすめです。
病院やクリニックに勤務しながら、非常勤講師として指導する理学療法士も多くいます。
知識の整理にもなるため、スキルアップにも繋がります。
大学等の研究機関
理学療法士は臨床現場以外にも、大学などの研究機関で働く人もいます。
研究機関では医療現場での疑問点について、情報を全国から集めて研究していきます。
統計ソフトを用いて、臨床で起きた事例に原因や根拠をつけて深掘りしていきます。
研究が進むことで、エビデンスに沿った医療の提供が可能になり、医療の発展に繋がるのです。
各大学病院で働きながら、研究機関に在籍している人もいます。
論文の作成も行うため、知識のスキルアップになります。
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理学療法士の転職とセカンドキャリアを考える
理学療法士のスキルがあれば、他の職種で活躍することもできます。
以下で理学療法士の転職やセカンドキャリアについて紹介していきます。
スキルと年収アップのための転職
スキルと年収をアップするためには、各協会で認定や専門資格を取得することがおすすめです。
例えば理学療法士協会や医師が所属する協会で、認定資格や専門資格などがあります。
資格を取得することで、専門的な知識を患者様や利用者様へ提供できるでしょう。
集客や認知度を上げられるため、年収アップや転職活動にとても有利です。
また知識整理ができ、スキルアップに繋がります。
スポーツトレーナー
理学療法士の中にはスポーツトレーナーとして活躍している人もいます。
スポーツトレーナーは、プロスポーツチームや学生スポーツをサポートします。
プロスポーツ業界で活躍すると、各協会や大学から講習会を依頼される場合もあるでしょう。
また、スポーツ選手の専属トレーナーとして活動することもできます。
他にも個人でスポーツ施設を運営できるので、経営者として活動することが可能です。
さらに転職する際も、活動実績によって有利になる場合があります。
パーソナルトレーナー
パーソナルトレーナーは、理学療法士としての病気や怪我の知識を活かして姿勢の改善やボディメイクをしていきます。
骨折や病気の経過について指導できるため、クライアントへの信頼が高まることでしょう。
また近年は、生活習慣病や健康寿命への関心も高く、需要が高い職種になります。
将来、健康で楽しく生活できるようにパーソナルトレーナーの活動が重要になります。
病気を予防して健康的な身体づくりをしたい方へおすすめ職種です。
整体師
理学療法士の中には、整体師として活動している人も多くいます。
骨折や怪我の予防ができるため、病院へいく頻度を減らせるでしょう。
さらに身体全体の歪みを矯正することで疲れにくい身体づくりに繋がります。
お店を開くことも可能で、経営者になることもできます。
また地域や地元のコミュニティーの活性化にも繋がり、やりがいある仕事です。
予防医学へ興味がある方が多く在籍しています。
柔道整復師
理学療法士の中には、柔道整復師の資格を取得する人もいます。
理由としては、理学療法士には法律上開業権がないためです。
医師の指示がなければ、患者様に触れません。
柔道整復師であれば、医師の指示がなくても整骨院などで働けます。
自分のお店を持って、地元や地域へ貢献したい方は、資格の取得がおすすめです。
また、怪我や病気になる前の予防ができるため、やりがいがあるでしょう。
まとめ
ここまで「理学療法士はやめておけ」と言われる理由などについてお伝えしてきました。
「理学療法士はやめておけ」と言われる要点を以下にまとめます。
- 理学療法士の年収の中央値は351万円程度で、月収は25万円程度
- 医療従事者の中で、給料がそれほど高くなく、「やめておけ」と言われることがある
- 理学療法士は柔道整復師やスポーツトレーナーとしても活躍できる
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
