健康診断で再検査となる基準｜再検査を受ける病院と費用について

健康診断の再検査を受けると重い病気が見つかるケースがあります。
また、健康診断の再検査は保険が適用されるので、自己負担額は3割です。

そもそも健康診断の再検査はどこで受ければいいのでしょうか？
健康診断の再検査の費用はどのくらいかかるのでしょうか？

本記事では健康診断の再検査について以下の点を中心にご紹介します。

• 健康診断の再検査と精密検査の違いとは
• 健康診断の再検査の費用相場とは
• 健康診断の再検査の結果を会社に報告する必要があるか

健康診断の再検査について理解するためにも参考にしていただければ幸いです。
ぜひ最後までお読みください。

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健康診断とは

健康診断とは、病気を早期発見・早期治療し、重症化の予防を目的とした検査のことです。
近年では病気の早期発見・早期治療以外に、生活習慣病予防としても活用されています。
そのため、1年に1回健康診断を受けるという考えが主流です。

健康診断では検査する項目が決まっています。
また、健康診断では下記に該当する場合、二次検査を受ける必要があります。

• 健康状態に異常があると診断される
• 異常ありの可能性があると判断される

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健康診断で再検査となる基準

健康診断で再検査となる基準は、検査項目によって変わります。

例えば白血球の場合、再検査となるのは以下のケースです。

• 白血球減少要精密検査（まれに命に関わるような重篤疾患が隠れている可能性）
• 白血球増加要精密検査（白血病、骨髄増殖性疾患、感染症、膠原病などの可能性）

上記の病気の可能性がないかを確認するためには、詳しく検査する必要があります。
再検査となる基準などについて詳しく解説します。

再検査となる基準

健康診断で再検査となる基準値のあらわし方は、医療機関によって異なります。
具体的には、以下のケースに分けられます。

• AからDのアルファベットが用いられている
• 文章で「異常なし」などと診断書に書かれている

アルファベットで書かれている場合の基準値の意味は、以下の通りです。

AからDに向かうほどに再検査が必要になることがわかります。
それぞれの基準値について説明します。

基準値A

基準値Aは「測定値が正常」であることを意味しているため、問題ありません。
今後も今の状態を維持できるように、心がけましょう。

基準値B

基準値Bは「基準値を若干超えているものの、再検査する必要はない」という意味です。
ただし、今後数値が悪化する可能性があるので、生活習慣を改善しましょう。

基準値C

基準値Cは「特定が難しいものの病気の可能性があるので、再検査が必要」という意味です。
何かしらの病気になっているというわけではありません。
病気になっていないケースもあるので、経過観察が必要です。

基準値D

基準値Dは「より詳しい検査が必要、もしくは治療が必要な状態」を意味します。
より詳しい検査を実施すれば、原因を突き止めて適切な処置をしてもらえます。

病気の場合、症状を悪化させないためには、早期治療が効果的です。
なるべく早く専門機関を受診しましょう。

再検査や精密検査を受ける時期

再検査や精密検査を受ける時期は、健康診断の結果の総合判定欄などに記載されています。
具体的には、以下のように書かれています。

• 生活習慣に気をつけて生活し3ヶ月後に再検査を。
• 精密検査が必要。早めの受診を。

健康診断の結果に書かれている内容に従って、再検査を受けましょう。

再検査の時期に違いがある理由として、具体的に以下の理由があります。

• 項目によって数値がすぐに変わりやすい場合があるから
• 項目によって時間がかかりやすい場合があるから

そのため、人によって3ヶ月後検診、6ヶ月後検診など、実施時期に違いが生まれます。
再検査や精密検査を受ける時期は、診断書に書かれている指示に従いましょう。

再検査と精密検査の違い

健康診断の二次検査には再検査と精密検査があり、それぞれ内容は異なります。

再検査は、健康診断での異常が一時的なものかを確かめます。
基本的には健康診断と同じ検査をし、異常がなければ経過観察となります。

精密検査は、再検査で再度異常が認められた場合に行われる検査です。
「健康診断で出た数値は体に異常があるから」という前提で実施されます。
症状を特定するために行うため、健康診断の検査とは、検査内容が異なります。

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健康診断での再検査を受けられる病院

健康診断で再検査を受けられる病院は、以下の通りです。

• 健康診断を受けた医療施設
• かかりつけ医
• 総合病院、大学病院

自分に合う病院を選べば、再検査の負担を減らせます。
それぞれ解説します。

健康診断を受けた医療施設

健康診断の再検査を受ける場合、健康診断を受けた施設で検査を受けられます。
すでに健康診断を受けているため、円滑に進めやすいのが特徴です。

一般的に、再検査の費用は自己負担になります。
しかし、健康診断を受けた医療施設で再検査を受ければ、以下の費用がかかりません。

• 初診料
• データ発行料
• 紹介状など

再検査の費用を抑えやすくなるため、なるべく安く再検査を済ませたいという方におすすめです。

かかりつけ医

かかりつけ医でも健康診断の再検査を受けられます。
かかりつけ医で再検査を受けるときには、健康診断書が必要になります。
忘れずに持っていきましょう。

かかりつけ医では、健康状態の変化がわかります。
そのため、より的確な診断をしてもらいやすいのが特徴です。

また検査結果によっては、総合病院などへの紹介状を書いてもらうことも可能です。

総合病院、大学病院

健康診断の再検査は、総合病院や大学病院でも受けられます。
総合病院や大学病院で再検査を受けるには、紹介状が必要です。

紹介状なしで受診すると、初診料や検査料以外に選定療養費という費用が発生します。
参考までに、2021年6月時点での選定療養費の具体的な金額は以下の通りです。

• 東大病院：11,000円
• 虎ノ門病院：5,500円
• がん研有明病院：5,500円

上記のように、病院によって費用に差があります。
高度な治療を必要とする方が優先して受診できるように、選定療養費が定められています。

健康診断での再検査の費用

健康診断の再検査にかかる費用は、どのくらいなのでしょうか。
再検査で発生する費用について、詳しく解説します。

再検査の費用は自己負担

健康診断の再検査でかかる費用は、自己負担になるのが一般的です。

労働安全衛生法で、企業は労働者に対しての健康診断の受診が義務付けられています。
そのため、企業が行う健康診断の費用は会社が負担してくれます。
しかし、再検査の場合は自己負担になるケースが多いため、注意が必要です。

ただし、会社の指定病院で再検査を受ける場合は費用を負担してもらえる場合があります。
一度問い合わせて確認するようにしましょう。

再検査の費用を自分で支払う場合、保険が適用されるため3割負担になります。
再検査で病気が見つかるケースもあるので、費用は気にせず受診しましょう。

再検査の費用相場

再検査でかかる費用相場について紹介します。

具体的な再検査の費用相場は以下の表の通りです。

あくまで目安ですが、再検査の際の参考にしてください。

再検査の費用がかからないケース

再検査は自己負担が一般的ですが、費用がかからない場合もあります。
費用がかからないケースについて解説します。

会社負担

会社が健康診断の再検査の費用を負担してくれる場合、自己負担金は発生しません。

健康診断の再検査は、企業にとって義務付けられているものではありません。
しかし、厚生労働省では再検査の受診をすすめることが望ましいとされています。

企業によっては福利厚生として、再検査や精密検査の費用を負担している会社もあります。
費用の負担について、会社に確認するようにしましょう。

出典：厚生労働省【『健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針』】

二次健康診断等給付

二次健康診断等給付制度に該当する場合、健康診断の再検査費用を払う必要はありません。

二次健康診断等給付制度とは、以下を無料で受けられる制度のことです。

• 二次健康診断
• 特定保健指導

二段健康診断等給付を受ける条件
二次健康診断等給付を受けるには、以下の項目全てに該当する必要があります。

二次健康診断の具体例

二次健康診断の具体例は、以下の通りです。

• 空腹時血中脂質検査
• 空腹時血糖値検査
• 負荷心電図検査または胸部超音波検査
• 頸部超音波検査など

また特定保健指導では、医師・保健師の面接が行われ、以下について指導を受けられます。

• 栄養
• 運動
• 生活

医師の指導のもと、生活を見直し健康な体を目指せます。

健康診断の再検査に報告義務はない

健康診断の再検査を受けた場合、会社に報告する義務はありません。
理由は、再検査に関しては基本的に従業員の判断に任されるからです。

しかし、再検査の結果報告を求められる場合もあります。
「健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針」があるためです。

指針では以下のように記載されています。
「会社は再検査の受診勧奨とともに、二次健康診断の結果を事業者に提出するよう働きかけることが適当である」

出典：厚生労働省【『健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針』】

健康診断の再検査に関する事業者の義務

健康診断の再検査に関して、基本的に事業所は実施する義務がありません。
しかし、再検査や精密検査が必要な従業員に対しては、下記の対応が求められます。

• 受診することを勧奨する
• 検査結果を医療機関に提出するように勧告する

また、下記に該当する場合は、企業は再検査実施の義務があるため注意が必要です。

• 有機溶剤中毒予防規則（昭和47年労働省令第36号）
• 鉛中毒予防規則（昭和47年労働省令第37号）
• 特定化学物質障害予防規則（昭和47年労働省令第39号）
• 高気圧作業安全衛生規則（昭和47年労働省令第40号）
• 石綿障害予防規則（平成17年厚生労働省令第21号）

出典：厚生労働省【『健康診断結果に基づき事業者が講ずべき措置に関する指針』】

健康診断での再検査のまとめ

ここまで健康診断での再検査についてお伝えしてきました。
健康診断の再検査の要点をまとめると以下の通りです。

• 再検査と精密検査の違いは、検査内容と検査の目的
• 健康診断の再検査の費用相場は、検査項目によって変動する
• 健康診断の再検査結果は、基本的には会社に報告する義務はない

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。