老人ホームには様々な入居条件や、介護のレベルに応じた適切な施設が決められています。
介護が必要だと感じたときに、老人ホームの利用を検討する方は多いと思います。
老人ホームは、どのような入居条件や選び方があるのでしょうか。
本記事では、老人ホームの入居について以下の点を中心にご紹介します。
- 老人ホームの入居条件
- 老人ホームの種類
- 老人ホーム入居費用
老人ホームに入居する準備のためにもご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までお読みください。
介護施設について詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
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老人ホームとは
老人ホームとは、介護が必要な方に専門スタッフが生活のサポートや介護をする施設です。
老人ホームの種類には、以下のようなものがあります。
- 特別養護老人ホーム
- 介護老人保健施設
- 介護付き有料老人ホーム
- ケアハウス
- 在宅型有料老人ホーム
老人ホームの種類により、提供するサービスや設備などが異なります。
有料老人ホームについて詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
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老人ホームへの入居条件
老人ホームの入居には、以下の5つの条件があります。
- 要介護度
- 入居時の年齢
- 必要な医療的ケア
- 保証人・身元引受人の有無
- 資産を含めた収入
それぞれ、詳しく解説していきます。
要介護度
要介護度とは、身体機能や認知機能などを調査し介護レベルを評価する指標のことです。
要介護度は、要介護認定の申請を行う必要があります。
要介護認定は、
- ケアマネージャーによる訪問調査
- 主治医による意見書の作成
- コンピューターによる1次判定
- 介護認定審査会の2次判定
により認定されます。
介護を受ける方にあったサービスを提供する為に、要介護度の条件が定められています。
要介護状態について詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
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入居時の年齢
入居の年齢条件は、原則として65歳以上になります。
介護保険サービスを受けられるのは、65歳以上と決められているためです。
ただし特定疾患が認められている場合、65歳に満たなくても入居できる施設
もあります。
また、65歳以下の方や特定疾患がない方でも入居できる施設もあります。
必要な医療的ケア
施設に専門のスタッフや設備が整っていないと、充分なサポートを受けられません。
病気や必要な介護により、入居する施設を選ぶ必要があります。
また施設によっては、特定の病気になったりや医療処置が必要になったりした場合、退去を求められる場合もあります。
退去条件にも注意し、適切な医療的ケアを受けられる介護施設を選びましょう。
保証人・身元引受人の有無
老人ホームでは、家族や親戚などの保証人・身元引受人の有無が問われる場合があります。
保証人・身元引受人がいない場合、施設側がリスクを抱えてしまうためです。
しかし、保証人・身元引受人がいない場合でも入居可能な施設もあります。
事前に施設に確認しておきましょう。
資産を含めた収入
老人ホームには、入居希望者の資産や収入を確認する施設が多くあります。
たとえば生活保護を受けている場合は、入居審査が通りにくいこともあります。
しかし、生活保護を受けていても入居できる老人ホームもあります。
入居条件は、施設によって異なります。
自分にあったサービスを受けられる施設を利用するために、しっかり確かめておきましょう。
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老人ホーム入居の流れ
老人ホームに入居するまでの流れは、以下の通りです。
- 介護の必要性や持病の有無を確かめる
- 予算や施設の環境、サービス内容の条件を考える
- 条件に合った施設の資料を取り寄せる
- 候補になる施設の見学をし、問題がなければ申し込みをする
- 入居手続きに必要な書類を揃える
- 面談をし、自分の健康状態にサービス内容が適しているか確かめる
- 入居者の介護レベルや経済状況を踏まえて、施設側が入居を審査する
- 審査が通ったら、数日から1週間ほどの入居を体験する
- 入居体験で問題なければ、契約書を作成して入居が完了する
人気が高い老人ホームは、審査に通ることが難しい場合があります。
また、審査が完了するまでに時間を要することもあります。
入居を希望する老人ホームが見つかり次第、早めに手続きするのがおすすめです。
老人ホームの選び方のポイント
入居する老人ホームを選ぶ際には、入居者の病気や経済状況など、様々なことを考慮する必要があります。
入居を希望する方の状況によって、適切な老人ホームの種類も変わってきます。
以下のケースに応じて、それぞれおすすめの施設を解説していきます。
- 要介護度の高い方
- 日常生活への復帰が困難な方
- 日常的に介護や医療ケアが必要な方
- 身寄りがない生活に不安な方
- 介護ケアが不要な方
- 自立した高齢者の方
- 認知症の方
要介護度の高い方
日常生活の中で介護が必須な方は、特別養護老人ホームがおすすめです。
特別養護老人ホームは、日常生活のサポートに加え介護サービスも提供している施設です。
例えば、
- 寝たきりの方の介護
- トイレ補助
などをサポートしてくれます。
また、特別養護老人ホームは公的施設に分類されます。
入居費用は、介護保険で一部負担できるメリットがあります。
日常生活への復帰が困難な方
病気などで入院し、退院後も日常生活への復帰が難しい場合があります。
そのときは、日常生活が問題なく送れるようになるまでは介護老人保健施設の利用がおすすめです。
介護老人保健施設とは、主にリハビリを中心とした施設です。
介護老人保健施設は、長期的な介護が目的ではありません。
日常生活が問題なく送れるようになるためにサポートする施設です。
日常的に介護や医療ケアが必要な方
24時間介護が必要な場合、介護付き有料老人ホームがおすすめです。
また、医師や看護師が常駐している介護医療院もあります。
介護医療院は、通常の老人ホームでは対応できない介護サービスを提供してくれます。
介護付き有料老人ホームと介護医療院の違いは以下の通りです。
- 介護付き有料老人ホーム…民間施設
- 介護医療院…公的施設
また民間施設である介護付き有料老人ホームは、利用料金が高い傾向にあります。
介護福祉士の医療行為について詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
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身寄りがない生活に不安な方
身寄りがいない方でも入居しやすい施設が、ケアハウスです。
ケアハウスは、以下の2種類に大きく分かれます。
- 一般型…食事や掃除、買い物などの生活を支援する
- 介護型…トイレや食事などの日常生活をサポートする
また、一般型と介護型の違いは以下の通りです。
- 一般型…入居後に病気などで介護が必要になった場合、退去を求められることがある
- 介護型…症状が悪化しても退去を求められない場合が多い
介護型が退去を求められない理由は、介護することを前提とした施設だからです。
介護ケアが不要な方
日常生活で介護が不要な方は、在宅型有料老人ホームがおすすめです。
在宅型有料老人ホームの特徴は、以下の通りです。
- バリアフリー設計で住みやすい設備
- 食事や掃除などの軽微な生活サポート
- できるだけ本人の力のみで日常生活が送れるようなサポート
また在宅型有料老人ホームは、娯楽のための設備が整えられてる場合が多いです。
人との交流や、趣味の幅を広げられる点がメリットといえます。
自立した高齢者の方
在宅型有料老人ホームよりも自立した生活を望む方は、健康型有料老人ホームか、サービス付き高齢者向け住宅がおすすめです。
在宅型有料老人ホームと異なる点は、以下の通りです。
- 娯楽のための設備が豊富
- イベントやサークル活動が充実している
しかし入居後に認知症の発症や介護が必要になると、退去を求められる場合もあります。
施設の入居と退去の条件は、よく確かめておきましょう。
認知症の方
認知症を発症されている方は、24時間体制で見守ってくれるグループホームがおすすめです。
グループホームのメリットは、以下の通りです。
- 認知症の悪化を予防するためのプログラムが取り入れられている
- 施設のスタッフは、認知症に対するノウハウを持っている
- 24時間体制なので、夜間でも安心
老人ホームへ入居する費用
老人ホームに入居する際に発生する主な費用は、以下の通りです。
- 入居一時金
- 月額利用料
それぞれ詳しく見ていきましょう。
入居一時金
入居一時金とは、入居に発生する家賃や介護費などを前払いで支払う費用です。
一時金が0円の施設もあります。
しかし、一時金を多く支払う施設は月額利用料が安くなる場合があります。
また、退去時に一部返金されるケースがあります。
事前に確かめておきましょう。
月額利用料
月額利用料は、施設の生活で発生する毎月の費用のことです。
月額利用料の内訳の例は、以下の通りです。
- 家賃
- 食費
- 水道光熱費
- 管理費
- 医療費
- 介護費
- 追加の日用品費
水道光熱費などは、利用料が変動する場合があるので注意しておきましょう。
月額利用料の算出方法について、事前に確かめておくと良いです。
有料老人ホームの費用について詳しく知りたい方は下記の記事を参考にしてください。
有料老人ホームでは高齢者の方に向けてさまざまなサービスを提供しています。そのため、入居後に支払わなければいけない費用項目も多いです。有料老人ホームではどのような費用が発生するのでしょうか？また費用はどのくらいかかるのでしょう[…]
有料老人ホームが急増している？
厚生労働省の調査によると、有料老人ホームの施設数は他の老人ホームと比べて急増しています。
急増の理由として、平成12年から創設された介護保険制度があげられます。
介護保険制度により、民間施設の運営環境が整ってきたことが理由の1つです。
また、平成18年の老人福祉法の改正も理由の1つにあげられます。
老人福祉法の改正により、有料老人ホームを運営する条件が緩くなりました。
条件が緩くなったことにより、有料老人ホームの届出が増加したことが理由です。
今後も高齢化に伴い、老人ホームのニーズや施設数は増加するとみられています。
老人ホームへ入居のまとめ
ここまで、老人ホームの入居や選び方に関する情報を中心にお伝えしました。
老人ホームの入居に関する要点をまとめると、以下の通りです。
- 入居の条件は、要介護度、年齢、資産、保証人などで、施設ごとに異なる
- 老人ホームには、民間施設と公的施設の2種類がある
- 入居費用は、入居一時金の有無や月額利用料が変動する施設もあり、公的施設は介護保険の援助が受けられる
これらの情報が少しでも皆様のお役に立つことができれば幸いです。
最後までお読みいただきありがとうございました。
