日常生活における機能の維持・向上を図るリハビリ。
介護施設に入居したらどれくらいリハビリをしてもらえるのか、気になるところではありませんか？
ここでは、様々な介護施設の特徴に触れながら、介護施設で受けられるリハビリの内容について解説します。
- 介護保険と医療保険でのリハビリの違い
- リハビリ専門職などの職種によって受けられるリハビリの特徴
- リハビリが受けられる介護施設とは？
ぜひ最後までお読みいただき、希望に沿ったリハビリを受けて充実した生活を送ってください。
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制度によって違うリハビリの役割
リハビリは介護保険と医療保険で制度によって役割が異なります。
ここでは、それぞれの特徴について解説します。
介護保険でのリハビリ
介護保険で受けられるリハビリは、65歳以上の高齢者もしくは40歳から65歳未満の特定疾患などで要介護認定を受けている方が利用できます。
リハビリを受ける日数や症状などに制限がないため、長期のリハビリに向いています。
日常生活全般の機能向上・維持が主な目的で、種類としては通所リハビリ、訪問リハビリ・入所リハビリがあります。
それそれのリハビリについては以下の通りです。
通所リハビリ
通所リハビリは、介護施設や病院に通い、送迎、バイタルチェック、入浴介助、身体機能の維持・向上、食事介助、レクリエーションなどの専門的なリハビリを受けるものです。
通所リハビリは、リハビリ機器などの設備が整っており、また集団で体操やボール運動などを行うことが多いため、他の利用者と交流する機会が増え、孤立を防ぐことができます。
また、食事や入浴などのサービスを受けることもできます。
しかし、生活している場所と別の場所でリハビリを行うため、普段使用している介護用品や生活動線に沿ったリハビリを受けることは困難です。
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訪問リハビリ
訪問リハビリは、リハビリの専門職が自宅や入居中の介護施設に訪問し、バイタルチェック、身体機能(筋力、柔軟性、バランスなど)の維持・向上、日常生活の指導・助言などを受けるものです。
普段の生活空間でリハビリを受けることが出来るため、トイレや浴室までの動線や、使用している介護用品などを実際に確認することができます。
しかし、専門のリハビリ機器が使用出来ないため、リハビリの範囲は狭まります。
入所リハビリ
入所リハビリは介護施設に入居して、施設に在籍している専門職によってリハビリを受けるものです。
住み慣れた環境でリラックスしてリハビリを受けることができ、生活の一部として重点的にリハビリが行えます。
しかし、介護施設には入居条件などがあり、希望すれば誰でも入居できるとは限りません。
医療保険でのリハビリとの違い
医療保険のリハビリは、主に通院や入院など病院で治療や訓練などで機能回復を図ることを目的としています。
介護保険のリハビリと違い、リハビリを受けられる日数に制限があり、長期的なリハビリには向いていません。
その反面、リハビリの専門職が多く在籍しており、充実したリハビリを受けることが可能です。
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介護施設で受けられるリハビリとは
理学療法士、作業療法士、言語聴覚士など国家資格を有するスタッフから受けることの出来るリハビリと、国家資格を有さないスタッフから受けられるリハビリについて解説します。
理学療法士(PT)によるリハビリ
理学療法士はPT(Physical Therapist)とも呼ばれ、起き上がる、座る、立つ、歩くなどの日常生活の基本動作となるリハビリを行う専門職です。
身体機能の維持・向上を目指すことを目的とし、医師の指示に従い運動療法や物理療法を用いてリハビリを実施します。
【運動療法】
運動療法とは、身体を動かすことで機能の回復を促します。
歩行訓練や体操などを行って、筋肉の増加を促したり、関節の可動域を広げたりして日常生活の充実を図ります。
【物理療法】
物理療法とは、外部から身体に刺激を与えることで運動能力の向上、痛みの軽減を促します。
温熱・寒冷・電気などの刺激を利用してリハビリを行います。
作業療法士(OT) によるリハビリ
作業療法士はOT(Occupational Therapist)と呼ばれ、着替えや食事、入浴、洗濯といった日常動作や、買い物などの外出に必要な動作となるリハビリを行う専門職です。
作業を通じて生活の充実に目を向け、医師の指示に従い身体能力の維持・向上を目指します。
手指を動かす細かな作業として、手芸や工芸、将棋や園芸などをリハビリとして実施することもあります。
理学療法士との違いは、理学療法士が生活の基本動作の回復を図るのに対し、作業療法士は日常生活を送るための機能の回復とともに精神的な援助も行っています。
言語聴覚士(ST) によるリハビリ
言語聴覚士はST(Speech Therapist)とも呼ばれ、話す、聞く、食べるという動作に特化したリハビリを行う専門職です。
言葉を発することが困難な方や食事や水分などを飲み込む力が低下した方に対し、心身機能の改善やコミュニケーション能力を高めることを目指しています。
食べるために必要な唇やあご、舌の筋肉を強化するための運動や、声を出すための姿勢や呼吸方法、口腔内の環境や機能の維持・向上を図るリハビリを行います。
また記憶の訓練として数字や記号を覚えたり、注意訓練として書き取りや計算に集中するための訓練を行うこともあります。
生活リハビリ
生活リハビリテーションとは、前述した理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などのリハビリの専門職が行うリハビリではなく、介護職や看護師など関わるスタッフすべてが行えるものです。
食事、排泄、入浴、着替えなど、普段生活する上で行う動作をリハビリと捉え、スタッフが何でもお手伝いをするのではなく、その方が出来ることは出来る範囲で自分の力で行っていただくといった考え方です。
リハビリとしての特別な時間を設けるのではなく、普段の日常生活の場で生活リハビリを行うことでその方が持っている力を活かし、筋力や意欲の低下を防ぐことが可能となります。
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リハビリを行っている介護施設の種類について
介護老人保健施設
介護老人保健施設とは老健ともよばれ、在宅復帰を目指してリハビリや医療を中心にサービスを行っている公的な介護施設です。
65歳以上の高齢者であり、なおかつ要介護1以上の認定を受けた方が入居の対象です。
医師が常勤であり、また看護師が24時間常駐しているため、医療依存度の高い方でも入居することができます。
理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などの機能訓練に特化した専門職が在籍しており、個人に合わせたリハビリを受けることができます。
専門職が行うリハビリテーション以外にも、生活リハビリを行ったり、塗り絵やパズルゲームなど脳の活性化を促したりなど、1日のなかで様々なリハビリが実施されています。
しかし、介護老人保健施設は在宅復帰を目的とした施設であるため、状況によりますが入居期間は原則3ヵ月と定められています。
介護老人福祉施設
介護老人福祉施設とは、特別養護老人ホーム（特養）とも呼ばれ、常時介護を必要とする方に介護サービスを提供する公的な介護施設です。
入居の対象は、
- 65歳以上の高齢者でなおかつ要介護度3以上で65歳以上の方
- 40歳～64歳で特定疾病を持つ要介護3以上の方
- 特例で認められた要介護1～2の方
となっています。
主に食事、排泄、入浴、その他身の回りのお世話などを行っており、終身にわたり入居できる施設が多いです。
リハビリ専門職が必ず在籍していますが、人数は多くなく、またリハビリ機器などが充実している訳ではないため、十分なリハビリを受けたい方にとっては物足りない可能性があります。
期待できるリハビリとしては、介護職員が行う生活リハビリがメインとなります。
介護老人福祉施設は入居にかかる費用も安く、終身において生活できる点が魅力ですが、入居希望者が多く、申し込みをしても数年間待機となる可能性もあります。
介護医療院
介護医療院は、医療の必要な要介護1〜5の高齢者を対象に、長期療養のための医療と日常生活上の介護を提供する介護施設です。
医師や看護師、機能訓練指導員などが配置されているため、医療依存度の高い方やリハビリに力を入れたい方も安心して入居することができます。
看取りも行っているため、終の棲家として自分らしく住み続けることが可能です。
機能維持のリハビリが受けられる反面、他の介護施設に比べるとレクリエーションが少ない等、生活リハビリが手薄な点があります。
また介護医療院は新設されたばかりで近くに施設がない可能性もあり、その場合は、希望していた場所の範囲外で施設を探す必要があります。
有料老人ホーム
有料老人ホームには介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、健康型有料老人ホームがあります。入居の対象は生活が自立している方から要介護度5の方まで様々です。
これらの施設はリハビリに特化している施設とはいえませんが、リハビリに対応している施設は増えています。
ただし、リハビリの専門職が在籍しているかどうかなど、リハビリの度合いは施設によって大きく変わってくるのが現状です。
リハビリを取り入れている有料老人ホームの多くで実施されているのは、生活リハビリであり、介護職員が日常生活の動作において心身機能の指示向上を図っています。
専門的なリハビリを希望する場合は、通所リハビリ、訪問リハビリ、通所介護などのサービスを個別に契約することで、理学療法士や作業療法士・言語聴覚士などの専門職が行うリハビリを受けることができますが、施設によって対応は異なりますので直接問い合わせることをおすすめします。
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介護施設のリハビリのこれから
厚生労働省の令和2年「要介護者等に対するリハビリテーションサービス提供体制について」の資料では、リハビリテーションは単なる心身機能向上のための機能回復訓練のみではなく、日常生活の活動を高め家庭や社会への参加を可能にし、自立を促すものであるとしています。
人が生きていくための機能について、WHOで採択された国際生活機能分類（ICF：International Classification of Functioning, disability and health）では、以下のように定めています。
生活全体を「生活機能」として捉えたうえで、
- 体の働きや精神の働きである「心身機能」
- ADL・家事・職業能力や屋外歩行といった生活行為全般である「活動」
- 家庭や社会生活で役割を果たすことである「参加」
以上の３つの要素からなるものとしています。
生活機能の低下した高齢者に対しては、単に運動機能や栄養状態といった身体機能の改善だけを目指すのではなく、リハビリとして「心身機能」「活動」「参加」のそれぞれの要素にバランスよく働きかけることで、介護予防の効果が期待されるとされています。
そのため、これからの介護予防としてのリハビリは、機能回復訓練などを通じた高齢者本人への取組だけではなく、生活環境の調整や、生きがい・役割をもって生活できるような居場所・出番のある地域づくりなど、高齢者本人を取り巻く環境への取組も含めた、様々な取組が重要となっていきます。
まとめ
ここまで、介護施設で受けられるリハビリについてお伝えしてきました。
介護施設で受けられるリハビリの要点をまとめると以下の通りです。
- 介護保険のリハビリは日常生活全般の機能向上・維持が主目的で、通所型・訪問型・入所型があり、日数や症状に制限がないが、医療保険のリハビリは治療・機能回復が主目的で、疾患別、日数に制限がある
- リハビリに特化した国家資格を持つ専門職が行うリハビリには理学療法士、作業療法士、言語聴覚士などがあるが、国家資格がなくても行える生活リハビリもある
- リハビリが充実している介護施設には、介護老人保健施設、介護医療院などがあるが、介護老人福祉施設、有料老人ホームなどでもリハビリを受けることが可能
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
