介護老人保健施設と聞いて、すぐにどのような施設か分かる方は少ないでしょう。
介護を必要とする方が入る施設であることは分かっても、どのような状態の方を対象としているのか、入所した場合にはどのようなことができるか分からない方も多いと思います。
入所後のトラブルを防ぐためにも、事前に細かく把握しておくことが大切です。
今回は、介護老人保健施設について以下の項目を中心に解説します。
- 介護老人保健施設とは
- 介護老人保健施設の特徴
- 介護老人保健施設でかかる費用
- 費用を下げたいときの方法
介護老人保健施設を利用するときのためにも、ご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までお読みください。
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介護老人保健施設とは？
※画像はイメージです
目的や入所対象者について説明します。
目的
介護老人保健施設は、介護を必要とする高齢者が自立して生活できるための在宅復帰支援を行う場所になります。
家庭への復帰を目指すことを第一としています。
さらに医学的管理の下で看護や介護、作業療法士や理学療法士などによるリハビリテーション、日常のサービスまで合わせて受けられる施設です。
リハビリテーションに特化しているため、訓練機能室が充実しているところがほとんどです。
共同生活を行うことで、今後の日常生活への訓練にも繋がります。
介護老人保健施設は介護を必要とする高齢者の自立・家庭への復帰が目的です。
一般的な特別養護老人ホームのように介護を受けながら長く生活をする場所としては考えられていません。
対象者
介護老人保健施設を利用できる対象者は以下の通りです。
- 介護保険法の被保険者
- 要介護認定を受けている人の中でも症状が安定している
- 入院治療の必要がない
- 要介護1～5
- リハビリテーションが必要
医療機関を退院後、自宅に戻れるようになるまでの中間地点とされており、入居期間が決められています。
入所条件と入所までの流れ
介護老人保健施設は誰もが利用できるわけではありません。
介護老人保健施設を利用できる方は、65歳以上で要介護1以上の認定を受けた方になります。
また、病状が安定していて、入院治療が必要のない方でリハビリを必要とする要介護者が対象となります。
そのほか、特定疾病がある方で要介護認定を受けている場合は、40～64歳の高齢者でも介護老人保健施設を利用できます。
入所までの流れは以下のようになります。
- ①介護認定を受ける
- ②入所申し込みと面談
- ③書類提出と入所判定
- ④契約・入所
【介護認定を受ける】
介護老人保健施設へ入所できるのは要介護1以上の方になります。
そのため、お住まいの市区町村の窓口に要介護認定の申請をして認定を受けます。
要介護認定の申請の手順は以下のとおりです。
- 市区町村窓口へ要介護認定の申請
- 訪問による認定調査
- 主治医意見書作成
- 一次判定・二次判定により要介護度を判定する
- 申請者への結果通知
また、要介護認定の申請をしてから、結果通知がくるまでには1ヶ月ほどかかります。
そのほか、入所申込みをしてから入所判定が出るまでには数週間かかる場合があります。
そのため、入所を検討している方は早めに手続きの準備をしましょう。
【入所申込みと面談】
要介護認定を受けたら施設へ入所申込みを行いましょう。
入所申込みは利用者、利用者の家族が施設に申込みをします。
また、病院に入院している場合はソーシャルワーカーに相談しましょう。
在宅で介護している場合は、ケアマネージャーに相談してから入所申込みを行います。
申込みの後は、利用者本人や家族と面談をします。
面談では、要介護度の確認や本人の身体状況、普段の生活の様子や医療ケアについて確認します。
【書類提出と入所判定】
面談が終わると必要書類を施設へ提出します。
- 書類の内容は主に
- 施設利用申込書
- 診療情報提供書もしくは健康診断書
- 病院や他の施設からの転院であれば看護サマリー
などになります。
施設側は、面談の内容や書類を参考に本人の健康状態、介護度を確認して審査をし、入所判定を行います。
【契約・入所】
提出書類や面談の結果、入所判定がでれば入所の契約をします。
契約後は、入居日を決定し、介護サービスの利用が始まります。
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介護老人保健施設の特徴
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サービスの特徴も含めて説明をします。
環境の特徴
介護老人保健施設は特別養護老人ホームと混同されがちですが、内容は全く異なります。
公的な介護保険施設であり、医療ケアやリハビリテーションを必要とする要介護状態の65歳以上の高齢者が対象になります。
介護老人保健施設は医療・リハビリテーションを行い最終的には自立・家庭復帰を目的とした施設です。
生活を行う環境はすべてが共有施設になっていることがほとんどで、個人用の設備は用意されていません。
入所期間も3ヶ月～半年とされており、最長で1年未満となっています。
終身サポートではないので、他の施設に比べて入居難易度は高くありません。
人員の特徴
介護老人保健施設では医師や看護師の常駐が義務付けられています。
リハビリテーションなどの機能訓練室が充実しているため、指導を行う作業療法士や理学療法士なども常駐しています。
自宅への復帰が最終目標なので、リハビリテーションの専門スタッフが自宅を訪問して、環境を確認して生活を行うために必要なリハビリテーションを実施します。
サービスの特徴
作業療法士・理学療法士などの専門技術を持つスタッフが常駐していて、手厚いサポートが受けられるのも特別養護老人ホームや他の施設と異なる部分です。
医師や看護師の配置が義務付けられているので、医療面のサポートも充実しています。
自立や家庭への復帰が最終目標なので、3ヶ月毎にケアプランを見直してサービス継続の必要性を検討します。
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介護老人保健施設にかかる費用
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介護老人保健施設について環境などを理解できたところで、実際にかかる費用が気になると思います。
どのような費用が必要になるのか確認してみましょう。
費用における特徴
有料老人ホームなどの場合には入居一時金などが必要になりますが、公的施設である介護老人保健施設は入居一時金などの費用が必要ありません。
有料老人ホームの場合、入居一時金が数千万円になる場合もあるので、初期費用（入居一時金）が必要ないことは費用負担を抑えることにつながります。
一般的な有料老人ホーム・特別養護老人ホームなどと比べて入所期間が短いことからも、比較的費用を抑えられる施設となっています。
費用の相場
実際にどのようなものに費用がかかるのでしょうか？
詳細についてもご紹介します。
施設サービス料
施設サービス料とは、介護・看護のサービスを受けるために必要となる料金になります。
要介護度や居室タイプによって金額が異なります。
介護老人保健施設には、個室・多床室・ユニット型個室・ユニット型個室的多床室、などの居室タイプがあります。
以下でそれぞれの基準費用額をまとめます。ただし特定入居者介護サービス費という措置により、所得に応じて費用が軽減されます。
| 従来型個室（月額、日額） | 50,040円(1,668円) |
| 多床室（月額、日額） | 11,310円(377円) |
| ユニット型個室（月額、日額） | 60,180円(2,006円) |
| ユニット型個室的多床室（月額、日額） | 50,040円(1,668円) |
上記以外に医療ケアやリハビリなど、既定のサービスよりも手厚いサービスを受けた場合には介護サービス加算が発生するので、金額が異なってきます。
居住費・食費
住居費も施設や居室によって変わってきます。
多床室→ユニット型個室的多床室→従来型個室→ユニット型個室の順に料金が高くなります。
食費に関しては、月額4万1,760円が基準になっています。
あくまで基準の金額であり、施設によっては上回ることもあります。
どちらも介護保険の「負担限度額認定制度」が受けられるので、所得に応じて一部保険で負担することが可能です。
その他にかかる費用
その他には洗濯・理美容・娯楽・電話・新聞などの生活にかかる費用が必要です。
それぞれの施設で費用は異なっています。
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介護施設の費用を更に下げたいなら
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一般的に毎月の費用は15万円～35万円といわれていますが、少しでも費用を抑えたいと思う場合には、個人負担を減らせる制度があります。
どのようなサービスなのか以下で解説します。
どれも手続きが大変に感じるかもしれませんが、費用を大幅に下げることができますので、入所した際には職員に確認してみることをおすすめします。
特定入所者介護サービス費
所得が低い方の居住費と食費について、所得に応じた自己負担の限度額が設けられています。
限度額を超えた分については「特定入所者介護サービス費」として、介護保険から給付されます。
適用条件として、以下が必要になります。
- 被保険者の属する世帯全員が住民税非課税
- 配偶者の所得
- 預貯金・資産等（分かるものの写しの提出）
- 申請書の提出
医療費控除
入所して介護保険サービスを受けることが可能な施設では、施設サービス対価（介護費・食事及び居住費）と自己負担額の1/2に相当する金額が医療費控除の対象になります。
控除を受けるためには確定申告書に医療費に関する事項を記載して提出をしてください。
上限金額は、所得などによって決められています。
高額介護サービス費
一ヶ月に支払った介護サービス費の自己負担額が8月～翌年7月の1年間に一定の金額（上限額）を越えた場合、超えた分が介護保険から払い戻しされる制度を高額介護サービス費制度といいます。
所得区分・上限額については、市区町村の介護保険課で確認をしてください。
介護老人保健施設で確認しても答えてもらうことは可能です。
高額医療合算介護サービス費
介護老人保健施設の介護サービス費と病院などの医療費を合算した支払金額が、8月～翌年7月の1年間に一定の金額を越えた時に、越えた分が払い戻しになる制度です。
こちらも所得区分によって上限金額が異なってくるので、市区町村の介護保険課で確認するようにしてください。
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介護老人保健施設と特別養護老人ホームの違い
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介護老人保健施設について、ここまで説明してきたので理解ができたと思いますが、似ている施設で「特別養護老人ホーム」を聞いたことはありませんか？
一見同じようにも感じますが、どのような違いがあるのでしょうか？
介護老人保健施設と他の施設の違いについて以下の表にあらわしています。
| 介護老人保健施設（老健） | 特別養護老人ホーム（特養） | |
| 目的 | 要介護高齢者にリハビリ等を提供し在宅復帰を目指す施設 | 中～重度の要介護高齢者が身体介護や生活支援を受けて居住する施設 |
| サービス | 医療的ケアとリハビリ | 身体介護を中心とした自立支援 |
| 費用の相場 | 月額費用：9～20万円 | 月額費用：8～13万円 |
| 設備の特徴 | 居室や生活に必要な設備に加え、リハビリに重点を置かれた設備が充実 | 居室、浴室、トイレ、食堂など生活に必要な設備が中心 |
| 人員配置基準（介護職員） | 看護職員と合わせて入所者3人に対して1人以上 | 看護職員と合わせて入所者3人に対して1人以上 |
目的の違い
それぞれの目的は以下の通りです。
- 介護老人保健施設：自立・家庭への復帰を目指してリハビリテーションを受ける
- 特別養護老人ホーム：身体介護や生活支援を受けながら長期に渡って生活をする
入居目的が大きく異なるので、入居を考える場合には事前にチェックしておきましょう。
サービスの違い
リハビリテーションをするための訓練機能室があるのが介護老人保健施設、生活支援や代行を行うのが特別養護老人ホームになります。
在宅復帰を目指す介護老人保健施設では入居期間が短く、特別養護老人ホームは長期間にわたって生活を行う施設です。
医療ケアや看取り制度の違い
老健と特養の医療ケアや看取り制度の違いについて、以下の表にあらわしています。
特別養護老人ホーム | 介護老人保健施設 | |
| 医療ケアの有無 | 施設による | 有 |
| 看取りの有無 | 有 | 有 |
介護老人保健施設は、経営母体が医療法人などの団体であれば、医療ケアの協力体制が取りやすくなります。
そのため、医療依存度が高い方でも対応してくれます。
一方、特別養護老人ホームは、医療ケアについては施設ごとの体制に大きく影響します。
多くの施設では、夜間に看護師が不在となっているため、夜間の医療行為は介護職員ができる範囲となります。
また、常勤医がいない特養では、看取りに取り組むためには嘱託医との連携が必要です。
看取りに入ったことを医師が判断したあと、医師、介護職、看護職、入所の家族などで看取りについて話し合いをします。
入居条件の違い
入居条件が両者とも大きく異なります。
要介護1以上で65歳以上の高齢者が対象とされているのが介護老人保健施設です。
一方、原則65歳以上で要介護3以上および40歳から64歳までの特定疾患が認められ要介護3以上であるのが特別養護老人ホームになります。
そして入居待機者が多いのが特別養護老人ホームで、比較的待機者が少ないのが介護老人保健施設になります。
入居期間の短い介護老人保健施設では、対応できない高齢者が多いということです。
費用の違い
両方とも入居一時金が必要ありません。
毎月必要となる費用の内訳も先に紹介した介護老人保健施設の費用と同じです。
要介護度・部屋のタイプなどで金額が異なる点はどちらも変わりありません。
しかし、リハビリができる施設や体制が整っている分、介護老人保健施設の方が施設サービス料が高い場合が多いです。
施設や設備の違い
介護老人保健施設の設備は、機能訓練室がとても充実しています。
介護老人保健施設は入所者の在宅復帰を目指しています。
そのため、リハビリに取り組むときに必要な器具がいろいろと揃っています。
また、居室の特徴は、
- 従来型個室
- 従来型多床室
- ユニット型個室
の3種類があります。
施設によって居室のタイプは異なりますが、ほとんどの施設では従来型多床室となっています。
介護老人保健施設の人員配置基準
介護老人保健施設の人員配置基準はどのようになっているのでしょうか？
介護老人保健施設と特別養護老人ホームの人員配置の比較を下記の表にあらわしています。
| 介護老人保健施設（老健） | 特別養護老人ホーム | |
| 医師 | 入所者100人に対して1人以上常勤で在席 | 入居者の健康管理および療養上の指導に必要な人数 |
| 看護師 | 入所者3人に対して1人以上 | 入居者3人に対して常勤1人以上 |
| 介護職員 | 入所者3人に対して1人以上 | 入居者3人に対して常勤1人以上 |
| 介護支援専門員 | 1人以上 | 入居者100人までは常勤1人以上、それを超えると追加 |
| 生活相談員 | 1人以上 | 入居者100人に対して常勤1人以上 |
介護老人保健施設の人員配置は細かく規定されています。
介護老人保健施設は、医師や看護師、そのほかの医療従事者が多く在籍しています。
リハビリ専門職員が在籍していて、医療ケアも受けられるためリハビリを継続して受けたい方におすすめの施設です。
介護老人保健施設は、作業療法士、理学療法士、言語聴覚士などリハビリ専門職の方が在籍しています。
そのため、リハビリ専門の職員がいるという点は、ほかの施設にはない魅力といえます。
また、介護老人保健施設は、入所者と看護師、介護職員の割合が3対1と決められています。
たとえば、入所者が100人いると33人の介護職員が在籍していることになります。
看護師の人数は看護師、介護職員の総数のうち7分の2程度が標準となります。
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介護老人保健施設のメリット・デメリット
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色々な面から介護老人保健施設について紹介しましたが、実際に入居した場合のメリットやデメリットについて紹介します。
メリット
主なメリットは以下の4点です。
ご希望の条件と照らし合わせてみてください。
- 公的施設なので費用が比較的安い
- 一時金などの初期費用が不要
- 専門知識を持つスタッフが常駐しているので医療やケアが受けられる
- リハビリテーションが充実している
デメリット
介護施設を選ぶうえでは、メリットだけでなくデメリットも把握しておくことが大切です。
入所後のトラブルにつながるリスクもあるので、しっかりと確認しておきましょう。
- 終末期看護（ターミナルケア）は受けられない
- 長期間利用ができない
- 入居待ち期間が長い
- リハビリ時間が長く自由時間が少ない
- 退所後の生活に問題がないと判断されると継続した入居ができない
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介護老人保健施設の活用方法3選
※画像はイメージです
介護老人保健施設の活用方法について
- ショートステイ
- 施設サービス
- デイケアサービス
があります。
それぞれみていきましょう。
ショートステイ
ショートステイとは、短期間だけ老健に入所して介護サービスが受けられます。
在宅での介護、看護生活が一時的に続けられない場合におすすめです。
ショートステイの受けられるサービスは、入所サービスとほとんど変わりません。
リハビリ、介護サービスを通常の入所者と一緒に受けられます。
施設サービス
施設サービスとは、介護老人保健施設に入所したときに受けられるサービスです
施設サービスを受けるには、要介護度1～5の方が対象になります。
日常生活への復帰を目指したリハビリ、介護、看護などが主なサービス内容になります。
入所期間の目安は3～6ヶ月ほどになります。
3ヶ月過ぎると入所を継続する必要があるか施設側が判断します。
デイケアサービス
デイケアサービスは通所リハビリと呼ばれ、介護老人保健施設の近所に住んでいる方におすすめのサービスです。
施設に通い、リハビリ専門職の方からリハビリを受けることができます。
デイケアサービスを利用するには、要介護1～5、要支援1～2の認定を受ける必要があります。
また、施設によっては、自宅への送迎をしている場合もあるので確認してみましょう。
サービスの種類が多く利用の際に迷ってしまうこともある介護サービス。専門知識がなければ正しく利用ができないこともある介護サービスですが、どのような種類や特徴があるのでしょうか？今回、介護サービスについてご紹介した上で、その内容やサ[…]
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施設選びを失敗しないために
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ここまで、介護老人保健施設について紹介してきました。
実際に施設を選ぶ場合にはどのようなことを気をつけるべきでしょうか？
現在の状況・希望を整理して、条件に見合う施設を探していくことが必要になります。
そして入居される方が実際に利用できる施設を知ることが必要です。
条件や要介護度によっては利用できないことがあるので、しっかりと確認して施設を探しましょう。
資料を取り寄せる
パンフレットなど資料を取り寄せ、各施設を比較してみてください。
そして条件に見合う施設を探します。
見学する
資料請求をした後は、実際に複数箇所見学することをおすすめします。
資料だけでは分からないこともたくさんあります。
条件が良くても利用する本人が気に入らない場合は条件を変えて探してみることも必要です。
また、体験入居が可能であれば利用してみましょう。
利用する本人のことも大切ですが、家族が面会などに通いやすい場所であるということも施設選びとしては重要な部分になります。
良い施設に入居してもらうことが家族にとっての一番であっても、利用する本人の希望に沿った施設であるかが大切です。
介護施設への入居を決める際は、契約前にかならず見学に行きましょう。見学では、HPやパンフレットでは分からない、施設の生の空気感を肌で感じられます。介護施設を見学する際にはどのようなことに気をつけるべきでしょうか？本記事で[…]
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介護老人保健施設のまとめ
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ここまで介護老人保健施設の情報や、特徴・費用面などを中心にお伝えしてきました。
要点は以下の通りです。
- 介護老人保健施設は、高齢者が自立して生活することを支援するための施設
- 介護老人保健施設では医師や看護師の常駐が義務付けられており、手厚いサービスを受けられる
- 介護老人保健施設は、初期費用がかからない
- 特定入所者介護サービス費や医療費控除を利用すれば、費用を抑えられる
これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。
