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健達ねっと>介護お役立ち記事>介護施設>特養の機能訓練指導員とは?仕事内容やお給料について解説!

特養の機能訓練指導員とは?仕事内容やお給料について解説!

特養では、生活支援や介護サービスの提供のほか、さまざまな機能訓練も実施されます。
機能訓練を指導するのは、「機能訓練指導員」という専門スタッフです。

本記事では特養の機能訓練指導員について、以下の点を中心にご紹介します。

  • 機能訓練指導員とは
  • 特養における機能訓練指導員の役割とは

特養の機能訓練指導員を知るためにもご参考いただけますと幸いです。
ぜひ最後までお読みください。

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特養の機能訓練指導員とは


機能訓練指導員は、介護の専門職の一つです。
主に介護施設などで、高齢者に個別の機能訓練を行います。

機能訓練とは、いわゆるリハビリです。
身体機能が低下している方に対し、できるかぎり身体機能の向上を目指す訓練を行います。

一般的には、歩行訓練などが代表的です。
特養における機能訓練指導員は、日常動作・家事に必要な運動能力の強化に重点を置くことが一般的です。

たとえば自力で座って食事をするための訓練や、車椅子に安全に乗るための訓練などがあります。
理由は、特養が高齢者の自立した生活を支援する施設だからです。

さらに、特養では一人あたりの入居期間も長めです。
そのため特養の機能訓練指導員は、入居者が特養で快適に生活できるような訓練内容を心がける必要があります。

特養について詳しく知りたい方は下記の記事も併せてお読み下さい。

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仕事内容は?


特養における機能指導訓練員の仕事内容を紹介します。

入居者の機能訓練

入居者一人一人の生活状況や心身の状態にあわせ、さまざまなリハビリを指導します。
前述の通り、特養での機能訓練は、実際の生活に即した内容であることが多いです。

たとえば自力でトイレをする訓練などが代表的です。
一口にトイレの訓練といっても、できること・できないことは、入居者の方によって違います。

たとえば、トイレにしゃがむ動作が難しい方もいれば、ズボンを下すのに手間取る方もいらっしゃいます。

機能訓練指導員は、入居者一人一人の課題を洗い出し、解決に向けた方法を考えます。
機能訓練指導員が重視するのは、利用者に残された身体能力を引き出し、活用する方法です。

理由は、特養が、高齢者のできる限り自立した生活を支援する場だからです。
できる限りスタッフが手を出さないで済むよう、身体機能を強化するのが、特養における機能訓練指導員の重要な役割です。

もちろん、必要があれば手厚いサポートを行います。
場合によっては、歩行器や杖などの福祉用具の併用も考えなければなりません。

あるいは、入居者が快適に生活できるように、生活環境の改善を提案するのも機能訓練指導員の仕事です。

スタッフとの情報共有

特養では、さまざまな職種の方がチームを組んで、入居者のケアにあたります。
機能訓練指導員もチームの一員として、他スタッフとの情報共有を積極的に行います。

他のチームメンバーは、ケアマネージャーのほか、介護・看護スタッフ、生活支援相談員などです。

さまざまな部門と連携することで、利用者の心身状態やニーズの変化をすばやく察知しやすくなります。

すばやい情報収集は、機能訓練の効果を高めために欠かせません。
また、機能訓練中に気づいた情報を他部署に回すことで、ケア全体の質の向上が見込めます。

必要があれば、利用者の方本人やその家族とも綿密な情報共有が行われます。
たとえば、サービス担当者会議が代表的です。

サービス担当者会議とは、利用者・家族と、ケアマネージャーや各サービスの担当者が出席する会議です。

主な目的はケアプランやさまざまな計画書の見直しと、今後の介護目標の調整です。
機能訓練が見直されることもあります。

個別機能訓練計画書の作成・管理

個別機能訓練計画書とは、機能訓練の目標や具体的な訓練内容をまとめた計画書です。
機能訓練の指針になるだけでなく、「個別機能訓練加算」の介護報酬を算定するためにも必要です。

個別機能訓練加算は、介護報酬の項目の内の一つです。
機能訓練指導員の配置と機能訓練への取り組みを行っている介護施設では、ほとんど加算されています。

作成された個別機能訓練計画書は、利用者やその家族に提出されます。
利用者や家族が個別機能訓練計画書の内容に同意してはじめて、機能訓練指導員は機能訓練を行えます。

ちなみに、特養ではサービス提供にあたり、その他にもさまざまなサービスの計画書が利用者に提出されます。

個別機能訓練計画書をはじめ各種サービスの計画書は、すべて連動しなければなりません。
なぜなら特養では、さまざまなスタッフがチームを組んで一体的なケアを提供するからです。

よって機能訓練指導員が個別機能訓練計画書を作成する際は、ケアマネージャーなどの他スタッフと共同で取り組みます。

個別機能訓練計画書の内容は定期的に評価され、必要があれば見直し・更新が行われます。

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一日の流れ


特養の機能訓練指導員は、決まったスケジュールで勤務することが一般的です。
基本的には、朝出勤して夕方退勤する「日中勤務」です。

機能訓練指導員は利用者やその家族と接する機会が多いからです。
それでは、特養の機能訓練指導員の一日の流れを見ていきましょう。

実際のスケジュールは職場によって異なるので注意してください。

【一日の流れ】

09:00出勤・ミーティング・関係部署との打ち合わせ
09:30機能訓練の実施
12:00休憩
13:00機能訓練の実施
15:00サービス担当者会議
17:00個別機能訓練計画書の作成・その日の機能訓練の記録など
18:00退勤

必要な資格

実は「機能訓練指導員」という資格は存在しません。
機能訓練指導員は、高齢者などに機能訓練を行うための資格を有したスタッフを指します。

ちなみに、機能訓練指導を行うために必要な資格は、以下の9つです。

  • 看護師または准看護師
  • 理学療法士
  • 作業療法士
  • 言語聴覚士
  • 柔道整復師
  • あん摩マッサージ指圧師
  • はり師、きゅう師(介護施設等で6ヵ月以上の実務経験があること

いずれか一つを有していれば、特養などで機能訓練指導員として勤務できます。

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機能訓練指導員の給料は?

機能訓練指導員の平均給与額は、年収430万円です。
厚生労働省の『介護従事者処遇状況等調査結果』を参照しました。

ちなみに、東京近郊の特養の機能訓練指導員の求人を見ると、月給20万~30万が相場です。

薬の使い方

配置基準は?

特養の機能訓練指導員およびその他のスタッフの配置基準は以下の通りです。
なお、入居者30人未満の特養の例です。

【人員基準】

管理者一人
医師健康管理・療養上の指導を行うために必要な数
生活相談員一人以上
介護、看護職員入居者三人に対し一人以上
栄養士一人以上
機能訓練指導員一人以上
介護支援専門員一人以上(専従常勤)

機能訓練指導員の特養以外の職場は?


機能訓練指導員には、特養以外にもさまざまな活躍の場面があります。

介護福祉施設

介護福祉施設は、高齢者向けの公的な福祉施設の総称です。
特養も介護福祉施設に含まれます。

その他の介護福祉施設は以下の通りです。

  • デイサービス
  • ケアハウス
  • 有料老人ホーム など

介護福祉施設で働く機能訓練指導員の仕事内容は、特養とほぼ変わりません。
利用者の生活動作や歩行訓練を中心に、さまざまな身体能力の強化を図ります。

訓練の目的や内容は施設ごとに傾向が異なります。
各施設によって、受け入れ対象者が異なるからです。
たとえば特養は、原則として要介護3以上の方のみを受け入れます。
重度の要介護者が中心となるため、激しい運動や大がかりな機能訓練はほとんど行いません。

対して他の介護福祉施設では、比較的元気で自立している方の受け入れも行います。
機能訓練においても、介護度をこれ以上進めないような内容が検討されます。

有料老人ホームについて詳しく知りたい方は下記の記事も併せてお読み下さい。

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要介護者向け医療施設

医療施設でも機能訓練指導員の活躍の場はあります。

  • 介護療養型医療施設
  • 病院併設型リハビリステーション
  • 介護老人保健施設

比較的重度の要介護者の割合が大きくなります。
機能訓練も、一人一人の心身の状況にあわせた内容が求められます。

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特別養護老人ホームの機能訓練指導員まとめ

まとめ
ここまで、特養の機能訓練指導員についてお伝えしてきました。
要点を以下にまとめます。

  • 機能訓練指導員は、主に介護施設で高齢者に個別の機能訓練を行う職業
  • 特養における機能訓練指導員の役割は、他スタッフと連携し、入居者ができる限り自立した生活を送れるようなリハビリの実施

これらの情報が少しでも皆さまのお役に立てば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました。

監修者 メディカル・ケア・サービス

  • 認知症高齢者対応のグループホーム運営
  • 自立支援ケア
  • 学研グループと融合したメディア
  • 出版事業
  • 社名: メディカル・ケア・サービス株式会社
  • 設立: 1999年11月24日
  • 代表取締役社長: 山本 教雄
  • 本社: 〒330-6029埼玉県さいたま市中央区新都心11-2ランド·アクシス·タワー29F
  • グループホーム展開
  • 介護付有料老人ホーム展開
  • 小規模多機能型居宅介護
  • その他介護事業所運営
  • 食事管理
  • 栄養提供
  • 福祉用具販売
  • 障がい者雇用

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