高齢者向けの公的介護保険施設として代表的な「特別養護老人ホーム（特養）」と「介護老人保健施設（老健）」。どちらも費用を抑えて介護を受けられる人気の施設ですが、設立の目的や入居期間、提供されるサービスの内容には明確な違いがあります。
本記事では、特養と老健の違いを中心に、費用相場、設備・サービス内容、それぞれの注意点まで分かりやすく比較・解説します。
※関連記事：老人ホーム・介護施設の種類一覧！特徴や費用・選び方をわかりやすく解説
スポンサーリンク
【一覧表】特養と老健の主な違い
まずは、特養と老健の根本的な違いを一覧表で確認しましょう。
| 比較項目 | 特別養護老人ホーム（特養） | 介護老人保健施設（老健） |
|---|---|---|
| 主な目的 | 長期的な生活支援・終身介護 | リハビリによる在宅復帰支援 |
| 入居対象者 | 原則として要介護3以上 | 要介護1以上 |
| 入居期間 | 原則として終身（制限なし） | 原則として3ヶ月〜6ヶ月程度（有期） |
| 医療・看護体制 | 日中対応が基本（夜間不在の施設も多い） | 医師常駐・看護師の手厚い配置（夜間も配置） |
| リハビリ体制 | 日常生活動作（ADL）維持のための軽度なリハビリ | 理学療法士等による本格的な集中リハビリ |
| 看取りの対応 | 対応している施設が多い | 原則として対応していない |
※関連記事：特養と老健の違いとは？費用や入居条件・サービス内容を徹底比較
スポンサーリンク
介護を受けながら長期生活（終身）をするなら「特養」
特別養護老人ホーム（特養）は、重度の要介護状態となり、自宅での生活が困難な高齢者に対して、入浴・排泄・食事などの日常生活の世話や機能訓練を提供する生活施設です。
入居対象と目的
原則として「要介護3以上」かつ65歳以上の方が対象です（※特定疾病の場合は40歳〜64歳も可。要介護1・2は特例のみ入所可）。終の棲家（ついのすみか）としての利用が前提であり、入居期限はありません。
医療・ケア体制
生活支援や身体介護が中心です。医師の常駐義務はなく（嘱託医が定期訪問）、看護師の夜間配置義務もありません。そのため、日常的な高度医療ケア（頻回なたん吸引や点滴など）が必要な方の受け入れは難しい場合があります。
看取りへの対応
近年、多くの特養が「看取り介護」に対応しており、最期まで住み慣れた施設で穏やかに過ごせる環境が整えられています。
※関連記事：特別養護老人ホーム（特養）とは？入所基準や費用・サービス内容を解説
リハビリをして在宅復帰を目指すなら「老健」
介護老人保健施設（老健）は、病院を退院した後などに、医師の管理下で看護・介護・集中的なリハビリテーションを受け、自宅での生活（在宅復帰）を目指すための中間施設です。
入居対象と目的
「要介護1〜5」の方が対象です。あくまで在宅復帰に向けた「一時的な通過点」であるため、入居期間は原則3ヶ月〜6ヶ月程度と短く設定されています。3ヶ月ごとに在宅復帰が可能かどうかの判定会議（退所判定会議）が行われます。
医療・ケア・リハビリ体制
特養との最大の違いは医療体制です。医師が常駐し、看護師も特養より手厚く配置（夜間も配置）されています。また、理学療法士（PT）や作業療法士（OT）による歩行訓練や移乗訓練など、自宅生活を見据えた本格的なリハビリが提供されます。
※関連記事：介護老人保健施設（老健）とは？費用や入所条件・特養との違いを解説
スポンサーリンク
特養と老健の「費用」の違い
特養と老健はどちらも公的施設のため、民間施設のような高額な「入居一時金（初期費用）」は発生しません。月額費用のみで利用可能です。
- 特養の月額費用相場：約8万〜14万円
- 老健の月額費用相場：約9万〜15万円
【費用の違いのポイント】
基本料金（施設介護サービス費）は、医師や看護師・リハビリ職が手厚く配置されている老健の方がやや高く設定されています。
また、医療費の扱いに大きな違いがあります。
- 特養： 施設内での日常的な医療費・薬代は、施設費用とは別に「医療保険」を使って全額自己負担（1〜3割負担）となります
- 老健： 老健入所中は、原則として外部の医療機関（病院・クリニック）を受診したり医療保険を利用したりすることができません。入所中の投薬・検査・処置にかかる基本的な医療費は、施設の「介護サービス費」の中に丸め込まれています（※施設で対応できない専門的な治療・急病時を除く）
※関連記事：特養の費用はいくら？初期費用・月額費用の内訳と安く抑える制度
スポンサーリンク
居室の4つのタイプ（特養・老健共通）
特養と老健の居室には、プライバシーや費用に応じた4つのタイプがあり、どの居室を選ぶかによって毎月の「居住費（家賃）」が大きく変動します。
- 多床室： 2〜4人の相部屋。カーテンや簡易間仕切りで区切られます。プライバシーは確保しにくいですが、費用は最も安く抑えられます
- 従来型個室： 昔ながらの病院のように、廊下に直接面した完全個室です
- ユニット型個室： 10人前後のグループ（ユニット）ごとに共有リビング・ダイニングが設けられ、それを囲むように完全個室が配置されたタイプです。専任スタッフによる個別ケアが受けやすく、近年新設される施設はこのタイプが主流ですが、費用は高くなります
- ユニット型個室的多床室： ユニット型に似ていますが、大部屋を固定壁ではなく天井にすき間のあるパーテーション等で仕切った準個室タイプです
スポンサーリンク
各施設を選ぶ際の注意点
特養の注意点（待機期間の長さ）
費用が安く終身利用できるため極めて人気が高く、地域によっては入居まで数ヶ月から数年単位の「入居待ち（待機期間）」が発生します。すぐに入居できるわけではないため、早めの申し込みや複数施設への併願申請が必須です。
老健の注意点（入居期限と医療費の制限）
老健は「終の棲家」にはなりません。リハビリ効果が出て病状が安定すれば、退所を求められます。また、入所中は原則として外部の病院に通院して医療保険の薬をもらうことができないため、高価な薬を常用している方は入所前に施設への確認が必要です。
その他の公的施設（介護医療院・グループホーム）
特養や老健の要件に合わない場合、以下の施設も選択肢に入ります。
- 介護医療院： 「長期的な療養」と「日常的な高度医療ケア」の両方を必要とする要介護者向けの施設です。たん吸引や経管栄養などが頻回に必要な方に適しています（※介護療養型医療施設の後継施設）
- グループホーム（認知症対応型共同生活介護）： 医師から認知症と診断された高齢者が、5〜9人の少人数で家庭的な共同生活を送る施設です。認知症ケアの専門スタッフが常駐し、症状の進行緩和を目指します
スポンサーリンク
まとめ
- 特別養護老人ホーム（特養）： 「要介護3以上」で、長期的な生活介護を受けながら終の棲家として暮らしたい方向け
- 介護老人保健施設（老健）： 「要介護1以上」で、退院後などに集中的なリハビリと医療管理を受け、数ヶ月後の在宅復帰を目指す方向け
- 費用の違い： 月額費用は手厚い医療・リハビリ体制がある老健の方がやや高め。特養は外部医療費が別途かかるが、老健は基本的な医療費が施設費に含まれる
現在の要介護度や、医療ケアの必要性、そして「長期的に住み続けたいのか、自宅に戻りたいのか」という入居目的を明確にし、ケアマネジャーと相談しながら適切な施設を選びましょう。
